ギブリー、AIエージェントとの共創をテーマに日本経済新聞で全面広告を実施

ギブリー、日本経済新聞における全面広告展開

株式会社ギブリー（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：井手高志）は、2025年の8月25日から27日にかけて、日本経済新聞の朝刊全国版に全面広告を出稿しました。この広告シリーズのテーマは「AIエージェントと共創する時代へ」であり、AIをビジネスにどのように活かすかに焦点を当てています。特に、現在進む生成AIの実用化に伴い、AIとの共創によって実現される社会の新たな可能性が模索されています。

Day1 : 生成AIは道具から人の「バディ」へ

初日は、ギブリーの取締役CAIOである山川雄志氏と、ゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）の執行役員CIO菊池司朗氏による対談が行われました。近年、経営者からは「AIに仕事を奪われるのではないか」という不安の声とともに、「生成AIを導入したが、社員が効果的に活用していない」といった現実の悩みも浮かび上がっています。そんな中、GDOはギブリーの提供する生成AIプラットフォーム「MANA Studio」を全面的に導入し、社内のAI活用に絶えず取り組んでいます。両者は、この新しいツールを使うことで実現可能な未来について熱く語り合いました。

Day2 : AIマーケが拓く、住みたい街づくり

続く2日目は、ギブリーの執行役員CMO吉田将輝氏と名古屋鉄道の執行役員DX・マーケティング部長横井康人氏が参加しました。名古屋鉄道は、AIエージェントをマーケティングに導入することで、業務の効率化を図ると同時に、「住みたい街づくり」を推進しています。彼らは、新たな企画を通じて地域に根ざした魅力を最大限に引き出すことを目指しています。AIと共創することで、これまでにない可能性が広がるという、両者の対談からは強い期待感が感じられました。

Day3 : AIと共創する時代に人は何を磨くべきか

最終日は、ギブリーの取締役新田章太氏と東京大学大学院教授江崎浩氏が登壇しました。日本のDX推進を妨げる要因として根深い「エンジニア不足」と「スキルギャップ」が取り上げられました。これは単に人手が足りないという問題だけでなく、発注者と受注者の間に存在する構造的な課題や、個人のスキル評価の旧来の仕組みが影響しているのです。江崎教授と新田氏は、これらの問題を克服するために「スキルファースト」の未来像を見据えた議論を展開しました。

広告概要

本広告は、以下の詳細に基づいて展開されました：

- 掲載日時: 2025年8月25日（月）、26日（火）、27日（水）
- 掲載媒体: 日本経済新聞の全国版朝刊

ギブリーについて

ギブリーは「すべての人が物心豊かな社会を実現する」というビジョンを掲げ、生成AIやAIエージェントの支援を行っています。彼らは、全世界の4000社以上にサービスを提供しており、特に生成AI分野においては850社以上の実績を誇ります。ギブリーの提供する各サービスには、AI業務効率化事業「MANA」、AI共創開発事業「Givery AI Lab」、AIマーケティング事業「DECA」などがあります。詳しくは公式サイトをご覧ください：ギブリー公式サイト