次世代AIインフラ実証、GMOとNTTの連携で進化を遂げる

GMOインターネット株式会社とNTT東日本、NTT西日本、QTnetの4社は、次世代の分散型AIインフラの技術実証を開始します。これは、通信の低遅延性を追求するIOWN APNを活用し、GPUと大容量ストレージのリモート接続を可能にする取り組みです。その結果、AIの性能向上と開発環境の効率化が期待されています。

技術実証の概要

本技術実証は、2025年の10月から始まり、2025年の11月から12月にかけて福岡と東京を接続し、商用実装向けの実用性評価を行います。具体的には、GMOのGPUを福岡のデータセンターから、東京の大容量ストレージに接続し、画像認識と言語学習のタスクを実行します。これにより、実際の遠隔環境下での性能を測定することが可能となります。

AI開発基盤の必要性

近年、AIの発展が急速に進んでいますが、その根幹を支えるのがAI開発基盤です。特に、大規模な言語モデルや生成AIの導入により、GPUやストレージの需要が高まる一方で、これまでの物理的な配置や通信遅延の課題が障壁となっています。この技術実証は、その解決策の一部となることを目指しています。

事前検証の成果

本事前検証では、福岡と東京間の約1,000kmを模した環境でGMO GPUクラウドの性能テストが実施されました。この結果、両タスクともに安定的に完了し、遅延が影響を与えることなく、高い性能が確認されました。特に、15ミリ秒の遅延を想定した場合でも、性能低下がわずか12%に留まっており、その実用性が示されています。

各社の役割

本プロジェクトにおいて、それぞれの企業が特定の役割を担っています。GMOはGPUとストレージの提供を行い、アプリケーションの実装も担います。NTT東日本とNTT西日本はIOWN APNの技術と実証回線を提供し、QTnetは福岡にあるデータセンターの実証環境を用意します。この協力によって、AIインフラの革新が促進されることが期待されています。

今後の展望

この技術実証が成功すれば、AIインフラのあり方に大きな影響を与えるでしょう。IOWN構想は、現行の通信技術の限界を超えた新しい情報通信基盤を構築することを目指しています。そのため、IOWN APNを用いることで、より柔軟かつ効率的なAIサービスが実現可能になると考えられます。

将来的には、全国のさまざまな拠点がIOWN APNで繋がり、AI基盤によって有機的に結ばれた社会の実現が期待されています。これにより、災害に強い分散型社会基盤や、AIリソースの最適配置が実現し、新しい情報通信の未来が切り開かれるでしょう。

今後の進展については、新しい情報が公開されるたびに、我々はその成果をお伝えしていく予定です。