大日本印刷が太陽電池用封止材を倍増、生産能力拡充へ

大日本印刷、泉崎工場で太陽電池用封止材の生産能力を2倍に拡大

大日本印刷株式会社（DNP）が、福島県にある泉崎工場において、太陽電池用封止材の生産能力を2023年比2倍に増強することを発表しました。これは、再生可能エネルギー導入の加速に伴い、世界的な太陽電池の需要が拡大していることを受けたものです。

投資と生産能力の増強

DNPは今回の増強に約30億円を投資し、2025年内の稼働を目指しています。封止材は、太陽電池の電極やセルを保護する重要な役割を担っており、品質の向上は環境負荷低減を図る上でも重要です。

封止材の重要性と役割

封止材は、湿気や塵埃、酸素、紫外線といった外部環境から太陽電池を守ります。特にDNPが提供するオレフィン系樹脂の封止材は、発電効率が高く、長期的な信頼性があることから高く評価されています。環境への配慮もされており、焼却時に有害ガスがほとんど発生しません。

環境への取り組みとカーボンニュートラル社会

世界的にカーボンニュートラル社会の実現を目指す動きが加速する中、再生可能エネルギーとしての太陽光の利用も重要視されています。政策目標を促進する各国において、太陽電池の導入は年平均10～20％の成長を見せており、市場の需要が急速に拡大しています。2030年には全世界の電力量需要の約12％が太陽光発電から供給されるとも予測されています。

DNPは、こうした市場のニーズに応えるべく、泉崎工場の生産能力を従来の約2倍に増強することで、太陽電池関連部材事業の強化を図っています。さらに、同社は「DNP太陽光発電所用反射シート」など周辺部材の製品開発も進めており、2030年度に年間200億円の売上を目指しています。