JDSCがスマートビルディング共創機構に参加し未来の建設業界をリード

JDSCがスマートビルディング共創機構に参加

株式会社JDSCは、東京都の千代田区に本社を置く一般社団法人スマートビルディング共創機構に新たに会員企業として加わったことを発表しました。この組織は、建物の価値や機能を次世代型のデジタル技術で高めることを目指しています。

スマートビルとは、デジタル技術と多様なデータを駆使して、高度な快適性や安全性、生産性を実現する建物です。最近では、脱炭素や人手不足といった社会的な課題解決にも寄与することが求められるようになっています。国もこの流れを後押ししており、建物に関連する膨大なデータを活用することで、エネルギーの最適化や管理の効率化を進めることが期待されています。

JDSCは、スマートビルやスマートシティに関連する多数の先進的なプロジェクトに携わってきました。例えば、神戸大学が開発した「AIスマート空調」では、快適な空調環境を保持しつつ、エネルギー消費を40%以上削減する技術を実現。これにより、持続可能なビル環境の構築に寄与しています。

また、ダイキン工業との共同開発によって、「不具合監視AI」や「運転異常予兆検出AI」を導入。これにより、設備の異常検知を高度化しました。これまで見逃されていた運転異常を早期に発見できるようになり、メンテナンスのサイクルも大幅に短縮されました。

岩手県では、岩手銀行やNTT東日本と協力して、農業や再生可能エネルギーを絡めた「食とエネルギーの循環圏」の構築を進めています。AI技術を組み合わせることで、環境に優しい社会の実現を目指しています。

さらに、東京大学と共同で「AI×電力データ」を活用した不在配送問題の解消に向けたフィールド実証実験も行いました。これにより、在宅状況を正確に予測し、不在率を約20%改善することに成功しました。

このように、JDSCは多様なプロジェクトを通じて、都市や地域の最適化を図るプラットフォームとしての役割を果たしています。今後は、スマートビルディング共創機構の活動を通じて、業界全体との連携を強化し、データとAIを駆使したスマートビルの実現を促進していくとしています。

最終的には、スマートシティの構築にも貢献することを目指しており、新たな価値を創出することで社会課題の解決を進めていく方針です。

JDSCのビジョンと特長

JDSCは、製造業や物流、エネルギー、ヘルスケア、公共など多岐にわたる基幹産業において、日本の発展に寄与しています。その強みは、一気通貫型の高付加価値AIソリューションの開発です。AIアルゴリズムの開発から実行までをサポートする能力を有し、大手企業との共同開発を通じて、業界横展開を図る効率的なビジネスモデルを持っています。

今後の展開として、JDSCはスマートビルディング共創機構への参加を通じて、デジタルエコシステムの構築や標準化の策定、情報収集において積極的な活動を進め、データ駆動型の社会実装を進めていく所存です。これにより、持続可能な社会の実現に向けた大きな一歩を踏み出すことになるでしょう。