新たなグリーンマーケティングの指針が公開
環境問題の解決に向けた動きが求められる中、株式会社メンバーズはハーチ株式会社、さらにはサステナブル・マーケティング研究会と共同で、「グリーン マーケティング ガイドライン」を発表しました。このガイドラインは、企業がグリーン製品やサービスを的確かつ魅力的に伝えるための実務を支援することを目的としています。
ガイドラインの背景
近年、気候変動や資源の枯渇などの環境課題が深刻化しています。この課題解決に向けて、企業の製品やサービスに対する環境配慮が求められています。しかし、実際には、消費者が環境に優しい製品を購入したいと考えながらも、実際の購買行動にはつながりにくいのが現実です。メンバーズの調査では、消費者の6割以上がグリーン製品への購入意欲を示す一方で、実際に購入するのは約2割ほどにとどまっています。
このような「情報の壁」は、企業が抱えるコスト訴求の難しさやマーケティングノウハウ不足のために生じています。そのため、企業は安心して環境に配慮した情報を発信できるための支援が求められています。
ガイドラインの特徴
このガイドラインでは、グリーン製品やサービスを伝えるための5つの基本原則が提示されています。
1.
企業の在り方・発信の意識: 一貫性、透明性、信頼性、共感性が企業の姿勢に求められます。
2.
具体的な実践事例: 国内外の企業による15社の実践事例を紹介し、どのような取り組みが効果的であったのかを学ぶことができます。
3.
誤解を招く言動の注意: グリーンウォッシュを防ぐためのルールや、消費者からの信頼を得るための主張の条件が詳しく述べられています。
4.
実践ガイド: 特定の環境主張や陥りやすいリスクに対する対策が明示されています。
5.
チェックリストの提供: 企業内での実施確認のためのチェックリストが用意されており、実践支援の一環として活用できます。
誰が利用できるのか?
本ガイドラインは、業種や業態を問わず、グリーン製品・サービスに関するコミュニケーションを担う企業の事業部門やマーケティングチーム、またはサステナビリティ部門の実務担当者全般を対象としています。これにより、企業が抱えるコミュニケーション上の課題を解決し、より効果的にその情報を消費者へ届けることを目指しています。
グリーン消費拡大と持続可能な社会の実現
ガイドラインの狙いは、企業が顧客との信頼関係を深め、共感を呼び起こす情報発信を推進することで、グリーン消費を拡大し、より持続可能な社会を構築していくことです。今後、このガイドラインが企業のコミュニケーション実務に大きな影響を与えることが期待されています。
まとめ
この新たな「グリーン マーケティング ガイドライン」は、企業のマーケティング戦略を見直し、環境に配慮した活動を推進する上での重要なツールとなるでしょう。環境問題に配慮した製品やサービスの普及が進むことで、持続可能な社会の実現に一歩近づくことが期待されます。興味を持たれた方は、ぜひガイドラインの詳細を確認してみてください。