米ボストン近郊に住友林業と共同開発する純木造賃貸住宅

ボストン近郊の新たな木造賃貸住宅

住友林業株式会社と中央日本土地建物株式会社は、米国の主要デベロッパーであるFairfield Residential Holdings LLCとの共同プロジェクトを発表しました。このプロジェクトでは、マサチューセッツ州ボストン近郊に、脱炭素化を目指した純木造の賃貸用集合住宅を開発します。総戸数は260戸、4階建てと5階建ての2棟で構成される予定で、2025年1月に着工し、2026年10月から賃貸が開始される見通しです。

脱炭素化と木造建築のメリット

本物件は、木造枠組壁工法を採用しており、従来の鉄筋コンクリート（RC）造と比較して建設コストを低減可能です。木材は、建設段階においてもCO2排出量を削減できる優れた特性を持っており、多くの木材を使用することで、長期的な炭素固定が期待できます。これは、温暖化防止策としても非常に重要な要素です。

自然環境に囲まれた好立地

プロジェクトの立地は、喧騒から離れた穏やかな住宅地域に位置しています。美しい森林を背景に、住者は静かな環境で生活できることが特徴です。また、2棟の建物の間には湿地帯を生かした遊歩道が設けられ、徒歩圏内には約21キロメートルの「アッパーチャールズトレイル」があります。このトレイルは、将来的に約40キロメートルに延伸される計画もあり、自然を楽しみながらのアクティブなライフスタイルを可能にします。

交通の利便性

ボストン中心部やボストン・ローガン国際空港まで車で約40分というアクセスも魅力です。周辺には大型スーパーやショッピングモールも多く、生活面でも便利な環境が整っています。最近では、ボストンがバイオテクノロジーや医療関連の企業の集積地としても注目されており、今後も安定した雇用環境が期待されています。これに伴い、周辺エリアでは住宅需要が増加しています。特に、開発計画により住宅が不足している地域であることが後押しとなるでしょう。

共同開発と今後の展望

本プロジェクトは、住友林業の100％子会社SFA MF Holdingsと中央日本土地建物の100％子会社Chuo-NittochiⅠLLCが中心となり、Fairfield社と共同出資する特別目的会社（SPC）を設立して進められています。住友林業と中央日本土地建物のコンビネーションは、過去にシアトル近郊やデンバー近郊での集合住宅プロジェクトでの成功実績があり、米国におけるさらなる協力関係を築く重要な場となっています。住友林業グループは、2030年までに1万戸以上の賃貸集合住宅を供給する計画を掲げており、日本国内外での展開を加速させています。

中央日本土地建物グループの戦略

中央日本土地建物は、近年の海外事業の強化を目指しており、米国サンフランシスコに現地法人事務所を開設するなどの活動を展開しています。脱炭素社会の実現を視野に入れ、環境性能の高い不動産開発や再生可能エネルギーの利用を進めています。この取り組みは、地域の住民や事業者と共に自然環境と調和したまちづくりに寄与することを目的としています。