海洋温度差発電の環境調査が新たな効率化を実現

海洋温度差発電の環境アセスメントと新技術

株式会社商船三井は、海洋温度差発電（OTEC）の冷排水に関する環境アセスメントを、東京大学や琉球大学などの研究機関と共同で進めています。この取り組みは、海洋環境に及ぼす影響を客観的に把握し、適切な対策を講じることを目的としています。

新たな調査技術の導入

本環境アセスメントにおいて、商船三井は新しい観測システムとAIモデルを駆使した調査を行い、その成果を国際学術誌に発表しました。この研究では「Speedy Sea Scanner」という新しい海底調査ツールと高精度なサンゴ被度推定AIモデルの「Coral-Lab」が使用されました。

Speedy Sea Scanner（図1）とは

Speedy Sea Scannerは、ロープで曳航される海底マッピングシステムで、水中に6台のカメラを搭載し、短時間で広範囲の海底写真を収集することができます。この技術により、従来の目視調査に比べて遥かに効率的に海底調査が可能となりました。

Speedy Sea Scanner

Coral-Labの導入

Coral-Labは、過去と現在のサンゴの画像を利用し、高精度でサンゴを識別するAI技術です。このモデルによって、海底のサンゴ礁を正確に把握することができるようになり、より効果的な環境保護対策の策定が期待されています。

Coral-Labサンプル画像

環境保全への貢献

OTECや海洋深層水事業の推進を通じて、商船三井は「2050年までにネットゼロエミッションを達成する」という環境ビジョンを掲げています。このビジョンの実現には、生物多様性の保護や海洋環境の保全が不可欠です。

今後の計画

今後、商船三井はさらなる海洋環境調査を行い、冷排水の影響を評価し、具体的な対策を検討していく予定です。これにより、持続可能な発展を支える技術を開発し続けるでしょう。

この取り組みは、海洋環境への配慮と高効率な観測手法の融合を実現し、未来の海洋の持続可能な利用に寄与することが期待されます。これからの研究に目が離せません。