ジールが日本電子の次世代データ基盤構築をサポートし、データの民主化を推進

ジール、日本電子の次世代データ基盤構築を支援

株式会社ジール（本社：東京都品川区、代表取締役社長：沼田善之）は、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を目的に、日本電子株式会社の次世代データ活用基盤の構築を支援しました。データ統合・分析基盤には、クラウドデータウェアハウス「Snowflake」とETLツール「TROCCO」を採用し、データの民主化を目指しています。

【背景と課題】

日本電子は1949年に創業し、電子顕微鏡や計測機器の開発を手掛ける企業です。自社の理念に基づき、科学と社会の進歩に貢献してきましたが、今回のプロジェクトの背景には、社内データの活用効率を向上させる必要性がありました。これまで、データは事業部門ごとにサイロ化していたため、全社的なデータ分析が難しい状況だったのです。

従来のデータウェアハウスは、ERPデータに限定され、Salesforceやグループウェアとの連携が困難でした。長年の運用によりデータ量が増大し、パフォーマンスが劣化。特に、海外子会社とのデータ連携やAI・IoTの活用においても柔軟性が欠けていました。これらの課題を克服し、データを集約して社員が活用可能なSingleデータウェアハウスを目指しました。

【採用のポイント】

日本電子は、2026年のERP再構築に向けて、AWS上での新しいデータ基盤の構築を決定しました。選定にあたって、ジールの豊富な経験と対応力が評価され、パートナーに選ばれたのです。ジールの手厚い支援によりDWHのPoCを実施し、最適なソリューションを選択する過程がありました。

【導入効果と今後の展望】

2026年5月の新ERP導入に向けてDWH構築が進み、実際に一部業務ではSnowflakeへの移行によってパフォーマンスの大幅改善が見られています。データ統合をもとに、ユーザーへ迅速に有益なデータを提供することが今後の課題です。特にAI活用が重要であり、ジールの「RAG構築ソリューション」のPoCを開始しました。これにより、複数クラウドで統合したAIの活用を目指します。

ジールの全方位サポートのもと、日本電子は新データ活用基盤の構築を進めており、データ活用の人材育成にも力を入れる方針です。今後、ジールは30年以上の実績を生かし、企業のDX実現に貢献し続けます。すべての人々がデータを活用し、その恩恵を受ける社会の実現を目指しているのです。

詳細な導入事例はこちらよりご覧いただけます。

【株式会社ジールについて】

株式会社ジールは、DX構想の策定を行い、データ基盤の構築やAIを主軸としたデータ高度利用支援を行っている企業です。また、データドリブン経営の推進を手掛け、多くのプロジェクトを全工程にわたって支援しています。自社製品にはクラウド型データ分析基盤「ZEUSCloud」やDX人材育成プログラム「ZEAL DX-Learning Room」があります。

公式ウェブサイト：ジール公式サイト

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