主要17業界における男女賃金差異の実態とは？

近年、男女平等に関する議論が高まる中、株式会社エフペリが運営する人的資本データ分析プラットフォーム「Career Reveal」が、主要17業界の男女賃金差異についての実態調査を実施しました。この調査は、東京証券取引所が定める株価指数の構成企業を元に、各業界の賃金差の現状を明らかにすることを目的としています。

調査の概要

今回の調査は、2025年に向けた男女賃金差異（女性の賃金を男性の賃金の100%とした場合の割合）の分析が中心です。対象となる業界は、エネルギー資源、医薬品、自動車・輸送機など、さまざまなセクターです。

全体の平均賃金差異は67.7%という結果になり、業界ごとの平均は52.6%から76.7%までの幅が見られ、これは業界構造や職種構成によって大きく異なることを示唆しています。特に注目されるのは、エネルギー資源業界が76.7%と最も高く、逆に銀行業界は52.6%で最も低い水準となっています。

業界別の賃金差異

具体的な業界別の賃金差異を見ると以下のような結果が示されています：

- エネルギー資源: 76.7%
- 医薬品: 76.0%
- 自動車・輸送機: 74.5%
- 商社・卸売: 59.2%
- 銀行: 52.6%

このように業界によっては男女の賃金差が顕著に存在し、相対的に賃金が高い業界と低い業界がしっかりと分かれています。エネルギー資源が突出して高い一方で、金融業界での差異は社会的な期待に対し低いと考えられます。

実務に向けての示唆

興味深い点は、この賃金差異が単なる数値ではなく、業界ごとの雇用慣行や職種構成、勤続年数分布、管理職比率といった複合的な要因によって左右されることです。このデータは、人事や経営戦略を考える上で非常に重要な示唆を与えてくれます。

特に企業は、業界内での位置づけを理解することで、賃金施策や雇用方針の見直しに役立てることができるでしょう。例えば、管理職と非管理職の構成比、新卒と中途の採用状況を分析し、働きやすい環境作りを進めることが求められます。

また、育児休暇やフレックスタイム制度と評価・昇進の連動についても注意を向ける必要があります。これらを総合的に見直すことで、男女間の賃金差を縮小する取り組みが可能となるでしょう。