消費者購買行動の変化は値上げ傾向にも関わらず緩和傾向に

消費者購買行動の変化が示す実態

カタリナマーケティングジャパンが発表した2024年版消費者購買行動変化レポートによると、2023年と比較して消費者の購買行動に顕著な変化が見られました。値上げ傾向が続く中でも、平均購入単価の上昇率はやや緩和しています。2024年の総購入金額は前年比で101.6%と微増し、一方で一人あたりの購入数量は98.4%と減少しています。

2024年の総購入金額の増加

この報告書によると、2024年における消費者の総購入金額は前年と比較して1.6%増加しました。この増加の主な要因は、平均購入単価の上昇にあります。2024年の平均購入単価は前年比103.2%に達し、消費者にとっては依然として高い物価水準が続いていることが影響しています。ただし、この平均購入単価の上昇は2022年と比較した場合には緩和されていることが確認されています。

購入数量の減少傾向

一方で、一人あたりの購入数量は減少し、昨年との比較で98.4%という数字が示されています。これは、消費者がより効率的に購入を行い、量より質を重視する傾向にシフトしている可能性を示唆しています。買い控えの傾向が見られる一方、減少幅は小さいため、消費者の購買意欲が完全に止まったわけではないと言えるでしょう。

一回あたりの購買金額

次に、一回あたりの買い物における変化を見てみましょう。1回あたりの購買金額は前年と比べて62.9円増加し、102.4%という結果が出ています。しかし、1回当たりに購入する数量はわずか0.1個減少しており、買い物のスタイルに微細な変化が見られます。このような消費者行動は、価格が上昇している中でも購買の楽しみを損なわない工夫がなされていることを示しています。

商品カテゴリ別の分析

さらに、商品カテゴリ別の購買行動を分析すると、2023年と比べて購入人数（ID数）の減少が広がっています。全46カテゴリ中、43カテゴリで前年を回っているというデータが報告されています。特に注目すべきは、日本酒です。ここではライト層、ヘビー層を問わず購入者が減少しており、特にライト層は影響を受けやすいことが示されました。日本酒は2023年10月の酒税法改正に伴う減税があったにもかかわらず、購入金額や購入数量が下回っています。この現象は、今後の日本酒市場における大きな課題となるでしょう。

今後の展望

以上の分析を通じて、消費者の購買行動は依然として不安定であり、値上げの影響を受けつつも、少しずつ変化していることがわかりました。実データに基づいたマーケティング戦略の重要性がますます増している中、カタリナは事実データを基にした実利のあるマーケティングを重視し、消費者の行動を正確に捉えながら、より効果的な戦略の策定をサポートしています。

本レポートの詳細については、カタリナマーケティングジャパンの公式ウェブサイトをご覧ください。レポートには購買構造分析や月別の変化、詳細なカテゴリの情報が含まれています。特に、競合との差別化を図るためにさらなる分析依頼を受け付けていますので、興味のある方はぜひお問い合わせください。