停電から研究資源を守る蓄電池システムの導入事例

近年、製薬業界では研究の委託が増加しており、それに伴い化合物や生体試料の管理が重要な課題として取り上げられています。株式会社SRI（以下：SRI）は、これら貴重な研究資源を扱う企業の一つであり、停電時のリスクを軽減するために株式会社アイ・ステーション（以下：IST）製の蓄電池システムを導入しました。この蓄電池の導入がどのように事業継続計画（BCP）を強化しているのか、詳しく探っていきます。

導入の背景

製薬業界では、コストを削減しつつ開発スピードを上げるために、研究のアウトソーシングが加速しています。その結果として、SRIのような研究支援拠点の重要性が高まっているのです。ここで重要になるのが、停電時の温度管理です。化合物や生体試料は、厳格な温度管理が求められ、停電が発生すると温度が上昇することで試料の構造が破壊され、大切な研究成果が無に帰す危険性があります。そのため、SRIは自家発電装置の代替としてISTの蓄電池システムを導入することを決定しました。

導入の決め手

1. コンパクト設計によるスペースの有効活用

ISTの蓄電池は、従来型に比べてコンパクトにデザインされており、限られたスペースでも高密度に設置可能です。この設計により、保管機器ごとに個別の蓄電池を配置できるため、システム全体が同時にダウンするリスクを排除しました。これは機器の重要度や消費電力に応じて柔軟な運用を可能にし、事業の継続性を大いに高めています。

2. 消費電力に応じたバッテリー増設

SRIでは、機器ごとの消費電力に応じて蓄電池の増設が可能です。たとえば、高負荷がかかる機器には2台の蓄電池を、他の機器には1台ずつといった形でフレキシブルに調整できます。これにより、効率的なバックアップ体制が構築されているのです。

3. 実稼働実績による信頼性

さらに、SRIは毎年実施される計画停電の際に、導入された蓄電池が正常に稼働し続けている実績を持っています。この実績は、導入したシステムに対する信頼性を裏付けており、研究資源を確実に守るための大きな要素となっています。

お客様の声

SRIの担当は、今回の導入を受けて次のように語っています。「私たちの事業において、停電による温度上昇は化合物や生体試料にとっての最大の懸念事項です。サイズやコストの面だけでなく、個々の消費電力に対応してバッテリーを増設できる柔軟性が決め手となりました。この新しい拠点でも、設置のしやすさを活かしてこの体制を拡大しています。」

No.1グループによるBCPの展開

株式会社No.1は、ISTが積み上げてきた導入実績の向上だけでなく、2025年11月より新たに株式会社ナチュラニクスとの共同開発による蓄電池の販売を計画しています。現在は小規模なコンパクトモデルの展開が中心ですが、2026年秋には大型サイズも発売予定です。これにより、オフィスや医療機関、物流、交通など、さまざまな規模でのBCPニーズに応えるための体制を整えていく方針です。

導入機器の特徴

- PGJ5200PRO: 安全性の高いリン酸鉄リチウムイオン電池を使用し、大容量でUPS（無停電電源装置）機能を搭載。
- PGJ2600PROMAX / PGJ2600B（拡張バッテリー）: 同じくリン酸鉄リチウムイオン電池を使用し、最大で6台の拡張バッテリーに接続可能、UPS機能を備えています。