パルシステムとJAのとが築く絆と未来への支援活動

2023年5月19日、パルシステム連合会（本部：新宿区大久保）は、石川県の能登農業協同組合（JAのと）の藤田繁信・代表理事組合長から感謝状を受け取りました。この贈呈式には、関係者20人が出席し、地域を支えるために尽力してきたことが称えられました。

JAのとは、昨年発生した能登半島地震や豪雨による深刻な被害を受け、その復興に向けて多くの側面から支援を求めてきました。それに対し、パルシステムグループは、利用者からの募金活動や職員派遣を通じて、現地の復旧作業を支援。藤田組合長は、「多くの支援に感謝しており、単なる取引先でない関係を感じる」と述べました。この言葉には、互いに理解し合いながら共に歩んでいく姿勢が込められています。

大信政一理事長も、「復興の道のりは厳しいが、JAのとの生産者たちは懸命に奮闘している。今後も地域の現状を伝え、交流を促進しつつ、持続可能な形で支援を続ける」と力強く語りました。

2024年には、パルシステムグループは延べ173人日を派遣し、JAのとの圃場整備や損壊した家屋の家財搬出といった具体的な支援を実施しました。また、2.6億円にも上る募金が被災地域の産地やメーカーへの寄付、支援活動団体への支援金、被災者への義援金として活用されました。

2025年に向けては、JAのとの稲作再生を目的に、さらなる支援が計画されています。具体的には、草刈りや田植えのために、延べ43人の職員を派遣する予定です。これにより、復興に向けた具体的な試みが進むこと期待されます。

そのほかにも、パルシステムグループは定期的に支援活動の中間報告を行い、被災者と支援者が共に疲弊している現状に対しても注意を払いながら、必要な情報提供や新たな活動を模索しています。

2024年11月には、能登半島地震から100日を迎えるにあたり、支援の振り返りが行われ、今後の活動に活かされることでしょう。

最後に、パルシステム連合会は、会員生協と共に地域に密着した活動を通じて、持続可能な未来の創造に向けた取り組みを続けます。2025年は国際協同組合年でもあり、組合の重要性と連帯の価値が再認識される機会となるでしょう。これを契機に、ますます広がる地域の輪を大切にしていきたいものです。