電通総研が統合HCMソリューション「POSITIVE Ver.7.1」を発表！多様な働き方に応える新機能とは

電通総研、統合HCMソリューションの最新版「POSITIVE Ver.7.1」を公開

電通総研が発表した最新の統合HCM（ヒューマンキャピタルマネジメント）ソリューション「POSITIVE Ver.7.1」は、企業の人事管理に革新をもたらします。このソリューションは、販売開始から20年以上の確かな実績を誇り、大手企業を中心に3,000社以上に採用されています。

働き方改革に応じた機能強化

近年、リモートワークやハイブリッドワークが普及する中、企業は従業員の勤務状況を効率よく把握する必要が高まっています。「POSITIVE Ver.7.1」では、このニーズに応えるために就業ダッシュボードが刷新され、企業と従業員がリアルタイムで簡単に勤務状況を確認できる機能が強化されています。これにより、働き方を見える化することが可能となり、企業の生産性向上に寄与します。

主な機能詳細

1. 就業管理のUI刷新と労務管理の最適化

約50項目の機能強化が加わった新しい就業ポータルと上司向けダッシュボードは、労務管理をより効率的に行うための重要なツールとなります。これにより、残業管理や36協定の確認など、重要な労務情報が一目で把握できるほか、管理者の負担を大幅に軽減します。また、汎用的な入力チェック機能やアラート機能の強化により、データの精度向上とコンプライアンス強化も実現されています。

2. 国内外の給与計算対応

給与計算のコア機能を拡充し、国内外での複雑な給与計算に対応しました。以前は手間のかかっていた給与改定に関する事前作業の簡素化も実現され、特に海外給与計算に際しての複雑な税計算などもサポートされています。これにより、グローバルに展開する企業でもスムーズに給与計算業務を行うことが可能です。

3. データ連携機能の強化

外部システムとの連携機能が改善されたことで、運用の効率化が進みました。自動でデータを取り込む範囲が拡大されたため、組織情報や人事異動、給与の変動データを簡単に管理できるようになりました。さらに、データ出力の操作も簡素化され、専門知識がなくても設定画面から必要なデータを容易に出力できるため、システム導入のハードルが低くなります。

企業の未来を支援する「POSITIVE」

電通総研は、今後も「POSITIVE」を中心に様々な人事ソリューションを拡充し、日本企業の生産性向上や人的資本の経営を支援していく考えです。成長著しいビジネス環境において、企業と従業員の双方にとって価値ある働き方を実現する「POSITIVE Ver.7.1」に期待が寄せられています。

この新しいソリューションは、企業の未来を照らす一筋の光となり、多様な働き方に柔軟に対応していくことでしょう。