気候変動に立ち向かう新たな屋外インフラ「テラスフィア」登場

気候変動に立ち向かう新たな屋外インフラ「テラスフィア」

岐阜県岐阜市に本拠を置く屋外安全環境機構が、2026年6月1日より新しい屋外インフラ「テラスフィア」の販売を開始します。この大規模な開閉式シェードは、熱中症や紫外線、降雹など、気候変動によるリスクから人々と資産を守ることを目的として開発されました。近年、これらのリスクが深刻化している中で、特に農業や自動車産業など、多岐にわたる業種での影響が懸念されています。

1. 対応すべき根本的な課題

日本全国の保育園や幼稚園では、子どもたちを安全に外で遊ばせることが難しくなっています。熱中症の危険を避けるため、長時間の室内活動が余儀なくされており、子どもたちの基礎体力や運動能力に悪影響を与える恐れがあります。また、農業や物流業界では大粒の降雹によって経済的損失が増加しており、2022年から2024年の3年間で、損害保険業界の統計によりますと、降雹災害に関する保険支払額は1,500億円を超える見込みです。

2. 「テラスフィア」とは

「テラスフィア」は、単なるシェードに留まらず、社会的課題を根本的に解決するためのインフラとして設計されています。横架材である梁が不要な独自の構造と、最大50メートルを超える開放的な空間を実現しており、農業・教育・物流など多様な分野での活用が見込まれています。

この製品は、工学博士の藤倉久男氏と一級建築士の小林淳氏の指導のもと開発され、現場のニーズに基づいています。具体的には、HBS基礎工法を採用することで、強風にも耐えうる構造を実現しています。これにより、屋外での安全な環境を提供することが可能となりました。

3. 社会実装効果

すでに岐阜市の社会福祉法人宝和会大洞こども園では、テラスフィアの設置が完了しており、熱中症や紫外線対策として利用されています。この取り組みは実験に留まらず、現場で実運用されている点が評価されています。現場の保育士からは「子どもたちが安心して外で遊べる場所が戻ってきた」との声も寄せられており、子どもたちの健全な育成にも寄与しています。