自動翻訳技術の未来を探る第8回自動翻訳シンポジウムを開催

2025年2月19日、品川インターシティホールにて「自動翻訳シンポジウム」が開催され、422名の参加者が集まりました。主催は総務省、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）およびグローバルコミュニケーション開発推進協議会。このシンポジウムは、生成AIとAI翻訳の自治体における活用をテーマにしており、最新技術の情報交換と製品の展示が行われました。

シンポジウムの目的と内容

シンポジウムは、参加者に自動翻訳技術の進展を報告し、自治体での実践例を紹介することを目的としています。特に、2025年に開催予定の大阪・関西万博に向けて、言語の壁を超えるための技術開発の重要性が強調されました。

開会挨拶を行ったグローバルコミュニケーション開発推進協議会の須藤修会長は、大規模言語モデル（LLM）や多言語翻訳の現状、今後の可能性についての講演を求めました。また、最新の通訳技術の展示も行われ、多数の企業が参加したことから、シンポジウムの活気を伝えています。

講演内容の詳細

基調講演では東京科学大学の岡﨑直観教授が「大規模言語モデルが推進する言葉の壁の克服」について説明しました。DeepSeek-R1というAIが数学問題の解答精度に優れ、その過程も可視化できる特徴を持つことが紹介されています。

自治体からの多言語翻訳技術の活用については、鶴田知佳子名誉教授が講演しました。彼女は、東京オリンピックを契機に英語看板や標識が増えたが多くが不適切な翻訳であることを指摘。機械翻訳の活用だけではなく、プロのチェックが必要であるとの重要性を説きました。

また、コニカミノルタ株式会社の小笠原堂裕氏は、板橋区での多言語通訳サービス「KOTOBAL」の事例を紹介。93%の住民が「KOTOBAL」を役立つと回答し、職員も伝達のしやすさを実感していると報告しました。

TOPPAN株式会社の永野量平氏は、「VoiceBiz Remote」を使った新潟市の事例を発表。QRコードを利用して外国人観光客への多言語リアルタイム翻訳を行い、参加者の体験を豊かにしています。