東京大学の共同研究でメンタル不調リスクを可視化する技術が誕生

株式会社トータルブレインケアが東京大学のデジタルメンタルヘルス講座と共同で開発した「CogEvo For Mental」は、企業のメンタルヘルス対策に革新をもたらす技術です。この分析エンジンは、対象者の認知機能を測定し、メンタル不調のリスクをデータとして可視化します。これによって、従来の主観的なアンケートでは把握しきれなかった不調の前兆を、明確な形で示すことが可能となります。

開発背景と課題

現在、多くの日本企業が直面しているのは、メンタル不調による生産性低下の問題です。近年の調査によれば、これに伴う経済損失は年間約7.6兆円に達しており、その大半が「プレゼンティーズム」と呼ばれる出勤しているにもかかわらず生産性が低下した状態によるものであるとされています。従来の健康経営の取り組みは、施策の実施に偏重しがちでしたが、2026年より導入される新たな認定基準では、データに基づく改善結果が厳格に求められるようになりました。このような背景の中、トータルブレインケアは東京大学との共同研究を通じて、客観的なデータに基づくメンタルヘルス対策を可能にする技術を開発しました。

CogEvo For Mentalの機能

新たに開発された「CogEvo For Mental」は、認知機能の微細な変化を捉え、そのデータからメンタル不調のリスクを予測します。具体的には、既存の『脳体力トレーナーCogEvo』を利用し、1回5分間のテストを通じて認知機能を確認する方法を取っています。この手法により、単なる自覚症状に基づく個人の自己申告だけでなく、早期の段階からメンタル不調に関する兆候を客観的に捉えることが可能になります。

また、「CogEvo For Mental」はSaaS事業者にも対応しており、API経由で既存のシステムにシームレスに組み込むことができます。この柔軟性により、企業は自社のブランドに合わせたデータの表示やフィードバックを任意に設定することが可能です。

企業へのメリット

この新しい分析エンジンは、HRテクノロジーやウェルビーイングプラットフォームを展開する事業者にとって、多くの利点を提供します。「CogEvo For Mental」の導入によって、単に勤怠管理システムの導入を超え、メンタル不調リスクの可視化が可能となり、企業は健康経営2026に対応した実効性のある施策を講じることができるようになります。

大手企業との競争健全化においても、「東大との共同研究に基づく信頼性」は非常に有利に働きます。また、実際の使用例として、先行製品の「マインドメーター」においてもその実効性が確認されています。

終わりに

株式会社トータルブレインケアは、「認知機能の見える化」を通じて、人々のQOL向上と真の健康に寄与することを目的としています。医学・医療分野における実績を基に、新たなヘルスケアビジネスの創造を続けており、メンタルヘルスに関する新しい価値提供を目指しています。

本技術が普及することにより、企業のメンタル不調対策が一層進化し、従業員の生産性向上に寄与することが期待されます。