能登半島地震からの復興を目指すフォーラム開催の報告

能登半島地震から1年半、復興の未来を議論

2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震から、およそ1年半が経過しました。発災直後から復興活動に取り組んできた金沢大学は、9月20日に「日経地方創生フォーラム in 金沢」を開催しました。このフォーラムは日本経済新聞社との共催で行われ、大学、産業界、地方自治体など幅広い参加者が集まりました。参加者たちは、これまでの復興活動の紹介や現地の情報共有を行い、意見交換が行われました。

フォーラムの冒頭では金沢大学の和田隆志学長が挨拶し、石川県知事の馳浩氏からのビデオメッセージも紹介されました。知事は「能登の復興を、今後国内で起こる災害からの創造的復興のモデルケースにしたい」と語り、そのビジョンを共有しました。和田学長は、“文理医の枠を超えた融合研究と教育の推進で、能登の地域課題の解決に貢献する”という決意を明かし、復興に向けた中長期的な支援の重要性を強調しました。

基調講演では、キャスターである伊藤聡子氏が登壇し、復興活動の持続可能性や地域の力についての考えを述べました。また、金沢大学の谷内江昭宏理事の講演も行われ、復興に向けた具体的な取り組みが紹介されました。

後半には「能登復興の現状とこれから」および「能登復興に取り組む産業界の連携」と題した二つのパネルディスカッションが行われました。国連大学サステイナビリティ高等研究所の渡辺綱男氏や西日本旅客鉄道株式会社の金沢支社長、和倉温泉創造的復興まちづくり推進協議会の多田健太郎氏といった多様な専門家が集まり、復興の課題や産学官の連携の重要性について意見を交わしました。

加えて、参加者の中には、地元の産業界の代表者も多数参加し、地域資源を活かした復興の可能性について熱心に議論がなされました。会場およびオンラインでの参加者は600人を超え、能登の復興状況と未来に向けた展望について多角的な意見が飛び交いました。

金沢大学は、自然豊かな里山里海をフィールドとし、これまでも様々な教育研究活動を展開してきました。今後も各自治体や関係機関と密に連携し、能登の創造的復興に向けた取り組みを推進していく考えです。

今回のフォーラムは、復興への道筋を描くための大切なステップとなり、多くの人々が集まり、それぞれの知恵と経験を共有した意義深い時間となりました。能登半島地域の復興には、さらなる協力や連携が不可欠で、それによって新たな未来を共に創造していくことが期待されています。