IGS、金融庁から選ばれた人的資本開示の好事例として注目される

IGSが金融庁の開示好事例に選ばれる

東京都渋谷区に本社を置くIGS（Institution for a Global Society）が、2024年3月期の有価証券報告書において「サステナビリティに関する考え方及び取組」の内容が金融庁より「中堅中小上場企業の開示好事例」として評価されたことを発表しました。この選定は、IGSが人的資本経営支援ソリューションを通じて理論と実践を融合させた成果が高く評価されたものです。

IGSの開示のポイント

金融庁が評価する理由は多岐にわたりますが、特に強調されるのは人的資本戦略の明確な定義とそれに基づく戦略の実行力です。IGSでは、経営戦略と密接に関連した人的資本戦略を具体的に示し、採用・育成・配置に関する取り組みを数値で示すことで、透明性の高い情報開示を実現しています。

さらに、独自のスキルマップを活用することで、スキルの明確な定義と可視化が行われ、継続的な向上施策の実行性も評価されています。これにより、IGSは従業員のスキルを可視化し、その向上が組織の成果にどのように寄与するかをデータで示しています。

人的資本のフレームワーク

IGSの人的資本経営の基盤には、一橋大学と共同で進めた「人的資本と企業価値のフレームワーク」が存在します。このフレームワークを基に、独自に開発した能力測定ツール「GROW」を使用して、従業員のスキルや成長ポテンシャルを定量的に評価しています。

また、EUのESCO基準に基づいたスキルマップを用い、重要職種のスキルレベルを評価し、組織全体のスキル構成を明確に解析。データ分析により、スキルと業績の相関関係を明らかにし、特にレベル4以上のスキルを持つ従業員が多く成果を上げているとの結果が出ています。このようなデータに基づく戦略は、トレーニング投資の重点領域を明確にするために役立っています。

高度なタレントマネジメント

上記の取り組みは、IGSが提供するタレントマネジメントを支えるパートナーとしての役割を果たしています。人的資本の詳細な可視化とデータに基づく分析により、企業の人事施策はより戦略的に実行されるようになっています。自身のスキルを活かした採用や配置を行うことで、企業全体の人材戦略の質も向上し、経営戦略との連携を強化しています。

今回の金融庁からの評価は、IGSが現場で実効性を持つサービスを提供している証と捉え、今後も企業や人事部門と協力してデータに基づく質の高い人材マネジメントを推進していく考えです。

会社情報

IGSは、非認知能力を含めて子どもから社会人までの能力を可視化できるツールを提供するEdTech/HRTech企業です。「分断なき持続可能な社会を実現する」を企業の目的に掲げ、2021年に東証マザーズへ上場しています。

IGSの取り組みや詳細については、公式サイトをご覧ください: IGS公式サイト

さらに、人的資本理論の実証化については、研究会のサイトをご参考にしてください。