慢性腎臓病(CKD)の認知度向上へ！日本腎臓病協会と協和キリンが最新調査結果を発表

慢性腎臓病(CKD)の認知度向上に向けた取り組みが加速！

NPO法人日本腎臓病協会と協和キリン株式会社は、2019年5月に締結した「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、慢性腎臓病(CKD)の認知度に関するアンケート調査を継続的に実施しています。

2023年11月に実施された最新の調査結果によると、慢性腎臓病(CKD)を「症状も含めてよく知っている」あるいは「病名だけは知っている」と回答したのは全体の44.6%でした。年代別にみると、若年層(20～40代)では3割程度の認知度にとどまっている一方で、年齢層が上がるにつれて認知度が向上し、70代では72.0%に達しました。

健康診断や生活習慣への意識は高いものの、受診へのハードルも

慢性腎臓病(CKD)の予防策に関する設問では、「定期的に健康診断や人間ドックを受ける」と回答した割合が60.0%と最も多く、次いで「減塩・減量や禁煙等、生活・食習慣に気を付ける」と回答した割合が46.9%でした。しかし、健康診断や人間ドックを定期的に受けない理由として、「費用がかかるから」が最多(37.4%)、特に30代(46.3%)と40代(43.0%)で多い結果となりました。また、40代では、健康診断や人間ドックを受けることに不安・抵抗があるからの回答も多くみられました(25.8%)。

啓発活動の重要性と課題

日本腎臓病協会理事長の柏原直樹先生は、今回の調査結果について「勤労世代への啓発」の重要性を強調しています。慢性腎臓病(CKD)は自覚症状が乏しくても重症化すると健康上の影響が大きいことから、健康診断における尿蛋白やeGFRの認知を高めることを含め、継続した啓発活動を行う必要性を訴えています。一方で、CKDに罹患している方の重症化を防ぐためのサポート体制や早期の診断・適切な治療の体制を全国でさらに整備していく必要性も指摘されています。

今後の取り組み

日本腎臓病協会と協和キリンは今後も「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、慢性腎臓病に関する疾患認知度調査の実施をはじめ、腎臓病の疾患啓発と対策活動に協力して取り組みを進めていきます。

慢性腎臓病(CKD)とは？

慢性腎臓病(CKD)は、腎臓の機能が徐々に低下していく病気です。初期には自覚症状がほとんどなく、気づかないうちに進行することが多いのが特徴です。放置すると、高血圧、心臓病、脳卒中、貧血、骨粗鬆症など、様々な合併症を引き起こす可能性があります。

慢性腎臓病(CKD)の予防には？

慢性腎臓病(CKD)の予防には、健康的な生活習慣を維持することが大切です。具体的には、以下の点に注意しましょう。

高血圧、糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病を予防・治療する
減塩、減量、禁煙をする
定期的に健康診断や人間ドックを受ける
尿蛋白やeGFRの値に異常があれば、医療機関を受診する