JTOWERが屋内インフラシェアリング事業開始10周年を迎え、特設サイトを公開

JTOWERが迎えた屋内インフラシェアリングサービスの10周年

株式会社JTOWERは、商業施設やオフィスビルなどの屋内における携帯電波環境の整備を行うインフラシェアリング・ソリューションサービスの開始から10周年を迎え、この記念に特設サイトを公開しました。サービスの立ち上げから現在までの成長を振り返りつつ、未来に向けた抱負をお伝えします。

10周年記念サイトの詳細

本日公開された特設サイトでは、これまでの10年間に導入された実績を紹介しています。JTOWERは2012年に設立され、2014年に初めて屋内インフラシェアリング・ソリューションが商業施設にて導入されました。その後、数多くの施設でサービスを展開しており、日本における通信インフラの整備に大きく貢献しています。

特設サイト内では、不動産事業者や携帯キャリアから寄せられたお客様の声も掲載されており、その実績の積み重ねがいかに多くの支持を得てきたかがうかがえます。

代表取締役社長のメッセージ

JTOWERの代表取締役社長、田中敦史氏は、「サービスを提供できたのは、多くのお客様やパートナー企業の協力があったからこそ。今後も、5Gをはじめ新しい通信基盤の普及に貢献していきたい」と述べています。インフラシェアリングの重要性が高まる中、より効率的なネットワーク基盤の整備を推進し、社会のデジタル化に寄与する姿勢を示しています。

インフラシェアリングとは

インフラシェアリングは、通常、キャリア各社が独自に整備していたネットワーク設備を共用化することで、コスト削減や効率的な管理が可能になる仕組みです。これにより、電力や工事回数を削減し、環境にも配慮した運営が実現します。

特に、延床面積1万㎡を超える大型建物では、屋内の電波環境整備のニーズが高まります。JTOWERのソリューションを活用することで、不動産事業者はスペースの有効活用や電気代の削減が期待でき、携帯ユーザーにとっても通信環境の改善が図れます。

豊富な導入実績

JTOWERは、2014年から商業施設やオフィスビルに加え、医療施設や行政機関、公共施設など、幅広い導入物件数を誇ります。2024年6月時点で589件の導入実績があり、これは国内でも特に豊富な数字です。また、2020年には5G対応の共用装置を開発し、導入が進んでいます。

導入された施設の例として、オフィスビルや商業施設だけでなく、医療施設や物流施設、アリーナなど様々な場所において成果を上げています。特に東京都庁や愛媛県立新居浜病院などは、JTOWERの開発したソリューションによって通信環境が大きく改善されています。

今後の展望

JTOWERは、今後もインフラシェアリングの技術を進化させ、新たな価値創造に努めていく方針です。通信業界において、より多くの方々に満足していただけるサービスを提供し続けるため、誠実に、真摯に事業に取り組んでいきます。

10周年を迎えたJTOWERは、さらなる飛躍を目指し、新たなチャレンジを続けていくことでしょう。今後の動きにも注目です。