FWBと幸福度の関係
2024-06-25 14:18:05

【衝撃調査】ファイナンシャル・ウェルビーイングが幸福度に与える影響 - 年収1,000万円分の価値 -

ファイナンシャル・ウェルビーイング(FWB)が幸福度に与える驚異的な影響



ライフプランの実現を支援する金融サービス開発カンパニー、ブロードマインド株式会社が実施した調査で、幸福度とファイナンシャル・ウェルビーイング(FWB)の間に驚くべき関係性が明らかになりました。この調査は、幸福学の第一人者である前野隆司教授の監修のもと行われました。

調査結果によると、FWBが高いことは、年収1,000万円分の価値を持つことが判明しました。具体的には、FWBが高い年収400万円の人は、FWBが低い年収1,400万円の人と同等の幸福度を感じているという結果が出ました。これは、単に収入だけでなく、お金に対する不安から解放され、人生を楽しむ選択肢を確保できる状態であるFWBが、幸福度に大きな影響を与えていることを示しています。

さらに、FWBを高めるために必要なものについても興味深い結果が出ています。FWBが低い人にとって最も必要なものは「収入の上昇」である一方、FWBが高い人にとって最も重要なのは「ライフプランニング」であることがわかりました。これは、FWBが高い人は、将来に対する見通しを持つことで経済的な不安を軽減し、より幸福を感じていることを示唆しています。

FWB向上は幸福度だけでなく、生産性向上にも繋がる



ブロードマインド株式会社の経営企画室 中村哲規氏は、今回の調査結果について次のように述べています。

>「FWBを高めることは、従業員の幸福度を高めるだけでなく、生産性向上にも大きく貢献すると考えられます。FWBが高い従業員は、経済的な不安を抱えることなく、仕事に集中し、高いパフォーマンスを発揮できる可能性が高いからです。」

FWB向上のための具体的な施策



今回の調査では、FWBを高めるために必要なものとして、「ライフプランニング」と「金融知識」が上位に挙げられました。

イギリスでは、経済的な損失を減らすための国家戦略として、FWB向上を重要なテーマとして掲げています。日本においても、FWB向上のための取り組みが重要になってくると考えられます。

まとめ



今回の調査結果は、FWBが幸福度に大きな影響を与えることを明確に示しています。企業は、従業員のFWB向上を支援することで、従業員の幸福度を高め、ひいては生産性向上を実現できる可能性があります。従業員のFWB向上のためには、ライフプランニングや金融知識に関する教育プログラムを提供することが有効です。

調査概要

調査方法: インターネット調査
調査対象: 全国25~70歳 男女(会社員、役員・経営者を対象)
有効回答数: 1,998サンプル
調査時期: 2024年3月4日~2024年5月8日

監修者プロフィール

前野 隆司 氏
慶應義塾大学システムデザイン・マネジメント研究科教授
武蔵野大学ウェルビーイング学部 学部長

詳細情報

セミナーアーカイブ: https://youtu.be/v88BZO8Llvs
* イベントレポート: https://note.com/b_minded_pr/n/nd58942d6d222

FWB向上は個人の幸福度だけでなく、社会全体の課題



今回の調査結果から、FWBが個人の幸福度に大きな影響を与えることが明らかになりました。しかし、これは個人の問題にとどまらず、社会全体の課題であると言えるでしょう。

近年、日本社会では、経済的な不安を抱える人が増えています。少子高齢化、物価高騰、賃金上昇の停滞など、経済的な不安要素は数多く存在します。こうした状況下では、個人が経済的な不安を解消し、人生を楽しむためには、FWBの向上は不可欠です。

政府や企業は、国民や従業員のFWB向上を支援する取り組みを強化する必要があります。具体的には、金融教育の充実、ライフプランニングの支援、経済的な不安を軽減するための政策の実施などが考えられます。

FWB向上は持続可能な社会の実現に繋がる



FWBが高い人は、経済的な不安から解放され、将来に対する希望を持ちやすくなります。そのため、消費意欲が高まり、経済活性化に繋がる可能性があります。また、健康への投資や自己啓発など、自己成長に繋がる行動を積極的に行うようになることも期待できます。

さらに、FWBが高い人は、社会貢献活動にも積極的に参加する傾向があります。経済的な余裕があるだけでなく、社会に対する責任感も高まるからです。こうしたことから、FWB向上は、持続可能な社会の実現に大きく貢献すると考えられます。

社会全体でFWB向上に取り組む必要性



FWBの向上は、個人の幸福度を高めるだけでなく、社会全体の課題解決にも繋がる重要な要素です。政府、企業、個人がそれぞれ積極的に取り組むことで、より豊かな社会を実現できるでしょう。

画像1

画像2

画像3

画像4

画像5

画像6

画像7

画像8

画像9

画像10

画像11

トピックス(経済)

【記事の利用について】

タイトルと記事文章は、記事のあるページにリンクを張っていただければ、無料で利用できます。
※画像は、利用できませんのでご注意ください。

【リンクついて】

リンクフリーです。