CROSS SYNC、医療情報共有を加速するために1.5億円を調達

株式会社CROSS SYNCは、急速な高齢化と新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、集中治療分野における医療資源の不足を受けて1.5億円の資金を調達しました。この資金は、重症患者管理システム「iBSEN」（イプセン）の開発と施設への導入を推進するために使用されます。

資金調達の背景

日本全体で高齢者人口が増加する中、医療現場では集中治療を必要とする患者が増加しています。その一方で、集中治療を支える専門医は減少し、医療現場は逼迫した状態にあります。このような状況下、CROSS SYNCは横浜市立大学での研究成果を基に、医療における情報共有の促進を目的とした「iBSEN」を開発しました。このシステムは、医療従事者が経験や専門知識に依存せずとも高品質な治療を提供できるよう支援します。

採用と組織体制の強化

調達した資金の一部は、iBSENシステムの導入とその運用をサポートする体制を強化するために使用されます。このシステムは、あらゆる医療情報を集約・解析・可視化し、医療従事者が迅速に判断を下せるよう支援します。このような情報の集約は、急変や死亡のリスクを最小限に抑えることに寄与します。

AI技術の活用

iBSENは、AIを駆使して患者の状態を常に監視し、必要な時に適切な治療を実施することを支援します。このプロセスでは、リアルワールドデータを活用したAIモデルの量産も計画しています。これにより、医療現場のニーズに幅広く対応することが可能です。

海外進出と連携

今後は、海外の医療機関との連携を目指し、システムの適用可能性を検証しています。特に、欧米諸国では毎年約90万人が防ぎ得た死因によって命を落としています。この現状を変えるために、CROSS SYNCは持続可能な医療体制構築に向けて努力しています。

新興感染症への対応

新型コロナウイルスの影響を受け、医療現場に求められるシステムには柔軟性が求められています。CROSS SYNCの「iBSEN」の導入により、急変リスクの軽減だけでなく、医療従事者の負担軽減を図ります。これにより、働き方改革と医療現場の効率化を同時に実現することが期待されています。

会社概要

CROSS SYNCは2019年に設立された医療系ベンチャー企業で、横浜市立大学発のスタートアップです。「ICU Anywhere」をビジョンに掲げており、高齢化社会や新興感染症に対応するための炭酸業務課題解決に取り組んでいます。

CROSS SYNCの本社は神奈川県横浜市に位置し、その代表は髙木俊介医師と植村文彦氏です。彼らは、医療の現場で日々直面している課題に対して、テクノロジーでのアプローチを武器に、現場の医療従事者を支援し続けています。

詳細情報については、公式ウェブサイトここをクリックをご覧ください。