大豊工業岐阜工場、寄付型コーポレートPPAを開始し再生可能エネルギーへ取り組み

大豊工業が岐阜工場に寄付型コーポレートPPAを導入

大豊工業株式会社は、東京センチュリー株式会社および京セラコミュニケーションシステム株式会社と連携し、岐阜工場において寄付型のコーポレートPPA（自家発電サポートサービス）を開始しました。このサービスは、持続可能な開発目標（SDGs）の達成を支援するため、再生可能エネルギーの活用を促進するものです。

寄付型コーポレートPPAの導入背景

大豊工業では、事業を通じて社会に貢献することを目指しており、特に「カーボンニュートラルに向けた活動」を重要視しています。2035年までに国内の工場からのCO2排出量を実質ゼロにするという目標設定に向けて、再生可能エネルギーの導入が喫緊の課題となっています。岐阜工場では、屋根に設置した太陽光発電設備（出力：1,589.98kW）を利用して、持続可能なエネルギーを活用し、CO2排出削減に寄与します。

地域社会への寄付

今回のコーポレートPPAの特徴は、単にエネルギーを提供するだけでなく、公益法人やNPO法人へ寄付を行うことができる点です。導入企業は寄付先を自由に選定でき、東京センチュリーが寄付費用を負担します。この仕組みにより、大豊工業は再生可能エネルギーを使用しながら地域社会への貢献も果たすことができます。

大豊工業は、社会福祉法人中日新聞社会事業団への寄付を実施し、地域の社会福祉や災害支援活動を強化しています。過去には2018年の西日本豪雨や2024年の令和6年能登半島地震に義援金を拠出しており、社会貢献活動の一環としての取り組みを続けています。

再生可能エネルギーの利活用

大豊工業の岐阜工場で導入される太陽光発電システムは、年間で約1,753,027kWhの発電が見込まれています。この電力が利用されることで、初年度だけで約890トンのCO2を削減することができると予測されています。これにより、工場はエネルギーの自給自足を実現し、環境への負荷を軽減しています。

このプロジェクトは、SDGsの達成に向けた取り組みの一層の強化を期待され、今後も持続可能な社会の実現に向けた活動を展開していく予定です。また、京セラ製の太陽光発電システムを用いており、その高い耐久性と信頼性が確保されています。