パシフィックコンサルタンツ株式会社の役員体制を刷新し新たな挑戦へ

パシフィックコンサルタンツ株式会社の役員体制の変革

2025年12月22日、パシフィックコンサルタンツ株式会社が行う第74回定時株主総会において、役員人事が決議されることが発表されました。これにより新たな役員体制が整備され、同社は今後の社会インフラサービスにおけるリーダーシップを一層強化することを目指しています。

パシフィックコンサルタンツの新たなスタート

創立以来70年以上にわたって、パシフィックコンサルタンツは建設コンサルタントとしての地位を確立してきました。その業務内容は国内外の都市開発や建築に加え、鉄道、道路、空港、港湾、河川、上下水道など多岐にわたります。今回の役員人事は、社会インフラ整備に新しい風を吹き込むきっかけとなるでしょう。

新体制では、代表取締役社長執行役員に大本修氏が引き続き就任。また、取締役常務執行役員には後藤剛之、山田幹世、中谷達志、石河雅典、岡野郊子の各氏が名を連ね、社外取締役には大塚万紀子氏が初めて就任します。これにより、企業としてのダイバーシティや革新性が一層強化されることが期待されます。

役員体制の多様化

新体制の中で特に注目されるのは、女性取締役の登用です。新たに社外取締役として加わった大塚万紀子氏は、企業にとって新たな知見をもたらす存在として期待されています。多様な視点が経営に反映されることにより、企業の意思決定においても柔軟性が生まれるでしょう。

未来をプロデュースする使命

パシフィックコンサルタンツは「未来をプロデュースする」というビジョンを掲げ、持続可能な社会の実現に向けて新しい価値を生み出し続ける企業です。役員体制の変更は、このビジョンの実現に向けて重要なステップとなります。

70年以上の経験を活かしつつも、新たな挑戦に向けた意欲を持つ新しい役員たちが、将来のインフラサービスにどのような影響を与えていくのか、非常に楽しみです。地域社会に貢献し、安心・安全な生活環境の構築を目指す同社の取り組みは、今後も注目を集めることでしょう。

この新体制の築いていく未来には、私たちが使うインフラがどのように変わっていくのか、さらなる進化に期待が高まります。