賃料アップでも成約率78％！新たなホームステージングの実態とは

2025年、日本ホームステージング協会が発表した「ホームステージング白書2025」によると、賃貸と売買のいずれにおいても、ホームステージングが成約率を大きく向上させていることが明らかになりました。特に、賃貸市場では成約率78％を記録し、売買では73.2％が成約期間を短縮したと報告されています。

ホームステージングの価値とは？

この調査は、不動産関連会社、賃貸オーナー、ホームステージング事業者など357件からの回答をもとにしています。ここで明らかになったのは、ホームステージングの役割が「物件の見栄えを良くする」ことだけでなく、「価値を伝え、価格を守るためのマーケティング投資」へとシフトしている点です。

成約期間の短縮

ホームステージングが成約期間を短縮する要因には、内覧時の印象を良くすることや、競合他社との差別化が含まれています。実際、売買の現場では、未実施の物件と比較して多数の成約が早まったという結果が出ています。購入者が見込む費用以上の価値を提供するためには、ホームステージングは欠かせません。

賃貸市場の変化

一方、賃貸市場では、導入による賃料の変化も顕著です。「5％以上の値上げができた」との回答が18.8％、1〜4％の値上げが59.2％に達し、合計で78.0％の物件が賃料アップを実現しました。この調査結果は、2024年のデータと比較して17.4ポイントの上昇を示しています。このように賃料を上げても成約が進む現象は、物件価値を上手く伝える施策としてのホームステージングの重要性を物語っています。

投資対効果の視点

今後、ホームステージングは「実施するかどうか」という選択肢にとどまらず、「どの物件に、何の目的で、どれだけコストをかけるか」という投資対効果を考慮することが求められます。実施コストや収益に対する影響を総合的に見極めることが、成功の鍵となります。

バーチャルステージングの増加

また、2025年にはバーチャルステージングの導入が前年比で大きく増加しました。賃貸物件においては、実施率が40.8％に達し、手軽に価値を高める手法が選ばれています。バーチャルでのステージングはコストを抑えながらスピーディな導入が可能なので、オーナー達から支持を集めています。これによって、物件に最適な方法の選定がますます重要になるでしょう。

2026・2027年に向けて

最後に、ホームステージングを行う際に今後注目すべき点として、物件と目的に合った最適な手法の選定が挙げられます。2025年のデータを基に、2026・2027年は「投資対効果」がキーワードとなるでしょう。不動産市場が変わりゆく中で、物件の価値をどう伝え、どう実際の成約に結びつけるかが問われる時代に突入しています。ホームステージングは、単なる見せかけの施策ではなく、物件価値を高め、実績を上げるための戦略的な投資として捉えられるべきです。