企業のD&I施策、実態は？「評価できる」は2割以下、進むべき道は？

企業のD&I施策、評価は？「評価できる」は2割以下、進むべき道は？

組織・人材開発支援事業を手掛けるリ・カレント株式会社が実施した、全国の就業者400人を対象とした職場の多様性に関する調査で、興味深い結果が明らかになりました。

調査では、企業のD&I推進施策の実施状況や、従業員のD&Iに対する意識、推進による効果や課題などが明らかになりました。その中でも特に注目すべき点は、D&I推進施策を実施している企業においても、「施策を評価できる」と答えた人が全体の2割以下にとどまったことです。

D&I施策の評価、従業員の世代間で差

調査では、D&I施策の評価は、従業員の年代によって大きく異なることも明らかになりました。20代、30代では「D&I推進が自社で進むことは望ましくない」と答えた人が1割以上いる一方、年代が上がるにつれて肯定的な回答が増加する傾向が見られました。

これは、若い世代は、D&I推進によって職場の制度が複雑になったり、意見がまとまりにくくなったりすることを懸念している一方で、年齢を重ねるにつれて、多様な価値観を受け入れることの重要性や、職場活性化、働きやすさへの期待が高まることを示唆しています。

D&I推進は課題も。企業は従業員の意識と向き合う必要がある

D&I推進には、職場活性化や働きやすさといったメリットがある一方で、「制度が複雑になる」「意見がまとまりにくい」といった課題も浮き彫りになりました。

企業は、従業員のD&Iに対する意識や、推進に伴う課題を理解し、適切な施策を実行していく必要があります。従業員とのコミュニケーションを密にすることで、D&Iに対する不安や疑問を解消し、理解と共感を深めることが重要です。

D&I推進は、企業にとっても従業員にとっても課題

今回の調査結果は、D&I推進が企業にとっても従業員にとっても、まだ発展途上にあることを示しています。企業は、従業員の多様性を尊重し、それぞれの個性を活かせるような環境を整備していく必要があります。従業員は、変化への対応力や、異なる価値観を受け入れる柔軟性を高めていく必要があります。

D&I推進は、社会全体で取り組むべき課題です。企業、従業員、そして政府が協力し、より良い未来に向けて進んでいく必要があります。

D&I施策、現状と課題を浮き彫りにした調査結果

今回のリ・カレント株式会社による調査は、企業におけるD&I施策の実態を明らかにし、多くの示唆を与えてくれました。

「評価できる」と答えた人が2割以下という結果は、企業のD&Iに対する取り組みがまだ十分とは言えない現状を如実に表しています。特に、若い世代ではD&I推進による弊害を懸念する声が多く、企業は世代間での意識の差を理解した上で、丁寧な説明とコミュニケーションを図ることが重要だと感じます。

一方で、D&I推進によって職場が活性化し、働きやすさが向上するといった期待も大きいことが分かりました。これは、D&Iが企業にとって大きなメリットとなり得ることを示唆しています。

企業は、従業員の多様性を尊重し、それぞれの個性を活かせるような環境を整備していく必要があります。そのためには、従業員との継続的なコミュニケーションが欠かせません。従業員の意見を聞き取り、不安や疑問を解消することで、D&Iに対する理解と共感を深めることが重要です。

D&I推進は、企業にとって、そして社会全体にとって、喫緊の課題です。今回の調査結果を参考に、企業は積極的にD&Iに取り組み、従業員一人ひとりが働きやすい環境を構築していくことを期待しています。