ふるなびに新たな14自治体が加わり498自治体に!
株式会社アイモバイルが運営するふるさと納税サービス「ふるなび」で、最近新たに14の自治体との提携が発表されました。これにより、「ふるなびカタログ」に掲載される自治体数が498に達し、寄付者に対する選択肢がさらに広がりました。新たに追加が決まった自治体は以下の通りです:
- - 北海道鹿追町
- - 青森県五所川原市
- - 青森県平内町
- - 千葉県旭市
- - 千葉県市原市
- - 神奈川県平塚市
- - 富山県上市町
- - 岐阜県土岐市
- - 大阪府堺市
- - 大阪府吹田市
- - 兵庫県川西市
- - 熊本県嘉島町
- - 熊本県氷川町
- - 鹿児島県南種子町
この提携により、ユーザーは肉、魚、フルーツ、お米といった多様な特産品を楽しむことができるようになります。「ふるなびカタログ」では、寄付を行う際にポイントが付与され、そのポイントを使って後から特産品を選ぶことができる新たな寄付スタイルが提供されています。ポイントは有効期限がないため、急がずにじっくりと特産品を選ぶことが可能です。
ポイント利用の柔軟さ
このカタログの特長として、ポイントの利用タイミングを選ぶことができる点が挙げられます。特に、四季に応じた新鮮な特産品を楽しむことができるのは、寄付者にとって大きなメリットです。例年同様の寄付を行うことでポイントを積み立てれば、将来的に大きな金額の特産品交換が可能になります。
ユーザーの声
「ふるなび」のユーザーからは、「肉が豊富で、選ぶのが楽しい」「季節ごとに新しい特産品を楽しめるのがうれしい」といった声が寄せられています。多様な特産品の選択肢は、地域の魅力を再発見する良い機会となっています。
会社概要
運営元の株式会社アイモバイルは東京都渋谷区に本社を置き、2007年からふるさと納税やテクノロジーを活用したインターネット広告事業を展開しています。同社は「人々の未来に貢献する事業を創造し続ける」というビジョンの元、地域活性化に力を注いでいます。
「ふるなび」では、寄付を通じて全国各地の地域振興をサポートしており、寄付金をポイントで受け取る「ふるなびトラベル」などの新しい仕組みも提供しています。
まとめ
ふるさと納税は、県や市の魅力を再発見しながら地域貢献を行える素晴らしい方法です。「ふるなび満載の新商品と共に、私たちのふるさとに貢献しましょう。
詳しい情報は「ふるなび」公式サイトや新規カタログ提携情報をご覧ください。