外回り営業のDX推進に関する調査結果
UPWARD株式会社が実施した最新の調査では、外回り営業を担当する106名を対象に、営業部門のデジタルトランスフォーメーション(DX)の現状が明らかにされました。この調査の結果から、多くの営業担当者が近年のDX推進についての課題感を抱いていることがわかりました。
調査概要
今回の調査は2024年3月25日から26日の間に行われ、Internetを通じてのアンケート形式で実施されました。回答者の多くは、外回り営業に従事しており、現場のリアルな声を反映した結果が得られています。
DXの進展に対する実態
調査結果によると、外回り営業担当者の約57.5%が「DXは進んでいない」と回答。具体的には、「全く進んでいない」と回答した割合が20.7%、また「あまり進んでいない」が36.8%です。この結果は、営業部門におけるDXの遅れを示唆しています。加えて、他部門と比較した際、多くの営業担当者が「取り残されている」と感じていることも明らかとなりました。
調査に参加した61名のうち、59.1%が「他部門が進んでいる中で自部門が遅れている」と感じているとのことです。この「取り残され感」は、社内のDX推進が全体的に進んでいるにもかかわらず、営業部門だけが劣後している状況を表しています。
営業部門のDX推進を望む声
興味深い点として、営業担当者の65.5%が今後の自社の営業部門にてDXを推進してほしいと感じていることが挙げられます。具体的には、「非常にそう思う」が19.6%、また「ややそう思う」が45.9%に上りました。このような結果からも、営業担当者自身がDX推進の必要性を強く感じていることがうかがえます。
DX推進の背景
現在、政府の公式な呼びかけとともに、様々な業種でDXが進められていますが、営業部門は相対的にその進展が遅れているのが実情です。営業業務の効率化を図ることができれば、担当者はルーチンワークから解放され、より多くの時間を顧客との関係構築に充てることができるでしょう。また、営業組織全体の競争力を高めるためには、データの効果的な利活用が不可欠です。これにより、トップ営業マンの個別のスキルや経験に頼らずとも、全体としてのパフォーマンスを向上させるスタンスが求められます。
まとめ
本調査を通じて、外回り営業のDXに対する担当者の意識と、現状の課題について明らかになりました。UPWARDでは、顧客情報の管理を効率化し、営業活動の簡略化を図るためのアプリ「UPWARD」を提供しています。営業のDXを進め、自社の営業部門をより強化するためには、もはやもたもたしている場合ではないかもしれません。市場の変化に迅速に対応し、効果的な営業活動を実現するために、今こそDXの導入を検討する時期に来ているのです。
詳細な調査リポートは
こちらからダウンロード可能です。