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岡山・西粟倉村でのスマート農業の試み

岡山県の西粟倉村に位置する合同会社misoraは、田植え機を一切使用せずに稲作の挑戦を開始しました。耕作放棄地である16枚の田んぼ、総面積1.3ヘクタールにドローン技術を駆使し、未来の農業像を示しています。これにより、従来の労働集約的な農業からの脱却を図り、新たな道を切り拓こうとしています。

スマート農業の特徴と実践

西粟倉村はほとんどが森林に囲まれた中山間地域であり、平坦な農地が非常に限られています。この地域の農業従事者は、傾斜地での稲作に常に頭を悩ませてきました。misoraは、こうした現状を反映した農業手法を導入しています。具体的には、測量用ドローン「Matrice 30T」を利用したRTK（リアルタイムキネマティック）測量データをもとに、農業用ドローン「DJI AGRAS T25P」が自動航行し、種子の播種や肥料散布を実施します。これにより、田植え機を使わずに稲作が可能となるのです。

農業の持続可能性を目指して

西粟倉村の白籏代表は、「農業そのものの存続を危うくするのではなく、次世代に引き継げる方法を模索している」と語ります。高齢化が進む農家たちは年金を頼りに続けている現状があり、次世代への負担は大きいとされています。misoraは、実際に自社の田んぼを運営することで、他の農家にも手本を示し、負担を軽減する新たなスマート農業技術を提案しています。

2026年度に向けた計画

misoraは2026年度には本格的に自社米の生産を開始し、地域の農家とも連携して約250ヘクタールの請負面積を見込んでいます。9割以上が自動航行で行われる予定で、これにより農作業の効率化を実現します。特に、ドローンを用いた田んぼの管理は、他の農家の支援にもつながり、中山間地域でのスマート農業の普及を推進しています。

課題と取り組み

田んぼを守り続けるためには、鳥獣害や病害虫、土砂崩れといった自然災害への対策も不可欠です。misoraは鹿による食害も経験しており、これらのリスクを抱えた中での農業実践は容易ではありません。しかし、これらの課題に対処しながらも、地域の特性を踏まえた農業の形を模索する姿勢が重要です。

地元との共生

ドローンの導入によって、従来の大量生産から脱却した形の農業が実現する中、地域との連携が不可欠です。特に、パートナー企業である佐藤建設株式会社による農地再生の支援も行われており、地域全体を巻き込んだ取り組みが進められています。これにより、農業の未来が明るくなることが期待されています。

まとめ

自社米の収穫は2026年9月中旬に予定されており、16枚の田んぼを通して新たな農業の形を模索するmisoraの挑戦が、地域農業の未来に新たな希望をもたらしています。田植え機を持たずとも米作りができる、そして後継者がいなくても農業を続けられる可能性を示しているこの取り組みは、今後も注目を集めることでしょう。興味のある方は、地域の農家へと一緒に協力し合う未来の農業へ参加することをお勧めします。

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