一橋大学とRondが共同で社内活性化施策の効果を科学的に検証

社内活性化施策を科学的に検証する取り組み

企業の業績向上やイノベーションを促進するため、社内活性化施策を実施する企業が増えています。しかし、実際の施策がどの程度効果を上げているのか分析することが難しい現状もあります。そこで一橋大学の中島教授と株式会社Rondが協力し、企業の社内活性化施策の効果を科学的に検証するプログラムを開始しました。これにより、企業は自身の取り組みの成果をデータに基づいて明確に把握できる機会を得ることが期待されます。

取り組みの背景

ITサービスやフリーアドレス制度、ランチ補助制度など、企業はさまざまな社内活性化策を導入していますが、その効果を数値化し、分析することは容易ではありません。多くの企業は担当者の経験や感覚に依存しており、施策の費用対効果を明らかにできないままでいることも少なくありません。このプログラムでは、そうした課題を解決するための実証実験を実施します。

参加企業の対象

本プログラムに参加できるのは、戦略的に社内の活性施策を見直したい従業員数300名以上の大企業です。特に社内でのコミュニケーションを促進する施策を実施しているものの、効果が見えづらいと感じている企業や、新規事業等のアイデア共有に問題を抱えている企業が対象となります。具体的には、オフィスビルの開発や管理を行う不動産デベロッパー、オフィス設計会社、また人材育成や組織開発に関わる企業などが含まれます。

科学的なデータ分析

一橋大学の中島教授がリードするこのプロジェクトでは、データ分析を重視します。「parks」というつながりDXサービスを活用し、施策実施前後の社員ネットワークの変化や、ノウハウの共有状況を定量化します。中島教授は、都市経済学を専門とし、企業内のコミュニケーションと業績との関係を研究しています。彼の豊富な知識と経験が、実証実験の成功を後押しするでしょう。