音楽の未来を築く遺贈寄付協定、三井住友銀行との新たな一歩

2024年10月15日、全日本ピアノ指導者協会（ピティナ）は、中核となる音楽教育の発展を促進するため、株式会社三井住友銀行と新たな協定を結びました。この協定は、遺贈寄付を希望する方々に対し、遺言書の作成から執行に至るまでのサポートを提供することを目的としています。近年、音楽業界では指導者の高齢化が進んでおり、特にピティナの会員の約6割が50代以上という実情があります。これに伴い、資産の管理や活用に迷う音楽講師も増えてきました。実際の相談としては、音楽教育に役立てたいという気持ちや、愛着あるピアノをただ売却するのではなく、次世代の教育に貢献したいという願いが寄せられています。

このようなニーズに応え、ピティナでは2020年から遺贈寄付を受け入れる体制を強化してきました。寄付を通じて、若手ピアニストの育成支援や地域貢献、音楽教育の調査研究など、さまざまな領域で社会貢献を目指しています。遺贈寄付とは、個人が亡くなった際に、資産の全部または一部を特定の団体に寄付する仕組みであり、音楽・芸術の発展に貢献する新たな手段となるでしょう。

遺言書の正確な作成には専門的な知識が必要です。そのため、ピティナと三井住友銀行の連携により、遺贈寄付を希望する方々にとって、より安心して準備ができる環境を整備します。協定成立を祝した調印式には両者の関係者が出席し、今後の連携の重要性について語りました。

三井住友銀行エリア営業本部長の秋間達男氏は、「遺贈寄付は社会貢献の一環として非常に価値のある選択肢」と述べ、資産をどのように引き継ぐのかを考える人が増えている現状に触れました。また、ピティナ専務理事の福田成康氏は、「音楽がそばにある人生を送った方のおもいを次世代に繋げていく準備が整った」と期待を寄せました。これに続き、遺贈寄付推進機構の代表取締役である齋藤弘道氏も、音楽・芸術への寄付文化の重要性を強調し、日本でもこうした文化が広がっていくことを願いました。

ピティナは、金銭の遺贈寄付に限らず、不動産や有価証券の包括遺贈の相談も受け付けており、音楽活動や教育の未来に自らの資産を役立てたいと考える方々をサポートしています。音楽がもたらす豊かさを次世代へと繋いでいく取り組みは、今後ますます重要性を増していくことでしょう。

興味のある方は、ぜひピティナや三井住友銀行へ連絡し、具体的な相談を始めてみてください。