IPG Mediabrands Japanが実施した生活者意識調査の結果を発表

IPG Mediabrands Japanの「Media in Mind™2024調査」結果

2025年2月3日、東京発。
インターパブリック・グループ（IPG）傘下のメディアグループ、IPG Mediabrands Japanが、15歳から74歳までの2,400人を対象に行った「Media in Mind™2024調査」の結果を発表しました。この調査は、生活者のメディア利用状況や生活意識を明らかにすることを目的としており、毎年実施されています。

調査の背景

この独自調査は2005年から続くもので、デジタルデバイスの普及やソーシャルメディアの浸透、さらにはコロナ禍によるデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展を受けて、生活者のメディアに対する接触や意識の変化を追跡してきました。特に2024年度の調査では、コロナ禍から約2年経過した生活者の意識や行動の変化に焦点を当てています。本記事では、下記の主要な調査結果を紹介します。

主な調査結果

リモートワークの現状

リモートワークや授業の実施率は、2023年11月の24％から2024年11月には23％へと若干の減少が見られました。しかし、これは新たな働き方として一定の層において定着していることを示しています。（グラフ1）。

生活行動の変化

時間やお金をかけている生活行動に関しては、昨年と比較してほとんどの行動で低下が見られました。それに対し、「推し活」と関連する活動は維持されていることに注目すべきです。
特に、健康意識の低下や「対面でのコミュニケーションは重要」との意識が減少していることが明らかになっています。（グラフ2、3）

コミュニケーション意識の低下

「対面でのコミュニケーションは重要」と考える人が75％から66％に減少しており、これは対面での制限が解除された結果とも解釈されます。

時間の使い方への意識

「時間は可能な限り効率的に使いたい」との意識も71％から62％と低下しました。この現象は、リモートワーク実施率の減少と関連している可能性がありますが、同時に「タイパ疲れ」の兆候とも捉えられます。（グラフ5）

これらの調査結果は、コロナ後の生活様式や価値観の変化が影響を及ぼしていることを示しており、今後も消費者の意識や行動の変化を注視し、適切な施策を講じることが求められます。

調査概要

- 調査期間: 2024年11月29日～12月2日
- 調査方法: インターネット調査
- 調査実施機関: 株式会社マッキャンエリクソン/IPG Mediabrands Japan
- 調査対象者: 関東・関西在住の15～74歳のインターネットユーザー2,400名
- 調査モニター提供元: 株式会社クロス・マーケティング

IPG Mediabrands Japanについて

IPG Mediabrands Japanは、2007年に設立され、グローバルなマーケティング・コミュニケーションを専門とするIPGの日本オフィスです。
現在、世界130か国以上で18,000人以上の専門家がクライアントのメディア投資を運用しています。

この調査の詳細やお問い合わせについては、（株）マッキャン・ワールドグループホールディングスのコーポレート・コミュニケーションズが対応します。