消費者の環境意識、66％がカーボンニュートラルの施策を認知

環境問題への意識調査結果

2020年に政府がカーボンニュートラルを2030年までに達成する旨を発表して以来、私たちの地球環境に関する意識は大きく変わりつつあります。その流れを受け、株式会社GRITZはアスグリブランドのもと、新たな調査を実施しました。この結果から、消費者の環境問題に対する意識が明らかになりました。

調査概要

アスグリは、全国の20代以上の男女300名を対象に、インターネットを通じたアンケートを行いました。調査期間は2023年11月27日で、得られたデータは以下の通りです。

アンケートの質問内容

1. 地球温暖化問題の取り組みは必要だと思いますか？
2. 日本が2050年にカーボンニュートラルを目指していることをご存知ですか？
3. 環境イニシアチブ「RE100」を知っていますか？
4. RE100企業の製品を使いたいと思いますか？
5. 再生可能エネルギーの普及が必要だと思いますか？
6. 原子力の再稼働が必要だと思いますか？
7. 環境意識から消費行動が変わると思いますか？
8. 具体的にはどのような行動をしますか？
9. そう思わない方、その理由は何ですか？

この調査の結果によれば、まず地球温暖化に関する取り組みは88.3%の人々が必要と考えており、特に66%の人が「カーボンニュートラル」に対する認知度があることが分かりました。

認知の差

興味深い点は、環境イニシアチブ「RE100」についての認知度です。わずか10.3%の方しかこの名称を知っておらず、まだまだ情報の普及が必要であることが示されています。これに対し、RE100企業の製品やサービスを積極的に購買したいと考える人は51.7%でした。このことは、実際に具体的な行動に移ろうとする意識があることを示しています。

エネルギーに対する考え方

また、カーボンニュートラルの達成には再生可能エネルギーの普及拡大が不可欠な考えを持っている方がさらに78%を占めています。しかし、再び原子力については再稼働の必要性を感じる声もあり、その割合は50%に達しました。

消費行動の変化

環境問題への意識は、消費行動にも影響を与えています。89.3%が「自身の消費行動が変わる」と答え、その結果、RE100企業の製品購入や再生可能エネルギーへの転換といった具体的な行動が期待されています。

この調査結果から、カーボンニュートラルという目標に向かって進むためには、さらなる情報提供と啓発活動が求められることが確認されました。特に、自分たちの未来に直接的に影響を及ぼす問題であるだけに、多くの人々が環境問題を真剣に受け止めることが求められるのです。