ホテル・旅館で増えるアレルギー対応のニーズ、CAN EATが最新情報を提供
近年、増加傾向にある食物アレルギー。その種類も多様化し、外食産業では対応に苦慮するケースも少なくありません。株式会社CAN EAT(本社:東京都新宿区)の代表取締役社長・田ヶ原絵里氏は、JTB旅連事業株式会社主催の宿泊事業者向けセミナーで講師を務め、アレルギー対応の重要性や最新情報、具体的な対応方法などを解説しました。
セミナーでは、2023年4月に義務化された「くるみ」のアレルギー表示や、2024年3月に表示推奨品目として追加された「マカダミアナッツ」など、消費者庁が管轄するアレルギー表示制度の最新動向について詳しく説明されました。
さらに、田ヶ原氏は、外食事業者向けのアレルギー対応サービスを提供するCAN EATの豊富な経験に基づき、ホテル・旅館におけるアレルギー対応のポイントを具体的に解説しました。
アレルギー対応は顧客満足度向上に繋がる
セミナーでは、アレルギー対応が顧客満足度向上に繋がる理由として、以下の点が挙げられました。
食事制限への対応は、宗教や体質による差別をしないこと、ゲスト一人ひとりを大切にするという温かいメッセージとして伝わります。
アレルギー事故を防止するリスクヘッジとなり、顧客の安心感に繋がります。
リピーター増加に繋がる有効な施策となります。
セミナーの内容:実践的な内容に多くの参加者が熱心に耳を傾ける
セミナーでは、全国のホテル・旅館の支配人、マネージャー、料理長、管理栄養士など、計116名が参加しました。参加者からは、「現場で役立つ内容だった」「実際に取り入れてみたい」といった声が聞かれました。
セミナーでは、以下の内容が解説されました。
食物アレルギーの現状と法改正
外食におけるアレルギー事故の事例と原因
アレルギー対応の方法
お客様への声かけのコツ
アレルギー対応の市場性
食でのコンタミネーションに関する研究の紹介
調理過程で見逃しやすいポイント
アレルギー対応に役立つCAN EATのサービス
アレルギー対応の実施方法に関する解説では、「アレルギー表の作成」「お客様へのヒアリング」「対応内容を検討する」「対応しなくてもよいメニューを割り出す」という4つの過程に分けて、注意すべきポイントが紹介されました。
また、セミナーでは、アレルギー管理サービス「CAN EAT アレルゲンリスト」とアレルギーヒアリングシステム「CAN EAT アレルギーヒアリング」が紹介され、「見落としがちな例が参考になった」「手書きや転記ミスは命に関わるため、このようなサービスはありがたい」といった声が上がりました。
食の多様化に対応する重要性
セミナーの終盤では、食物アレルギーだけでなく、思想・信条や妊娠・授乳といったさまざまな理由で「食べられないもの」がある人が増加している現状にも言及されました。
田ヶ原氏は、食の多様化が進むなか、すべての人が安心して外食を楽しめる環境を整えることの重要性を訴え、食事制限への対応が社会全体の課題であることを強調しました。
CAN EATについて
CAN EATは、「すべての人の食事をおいしく・楽しく・健康的にする」をミッションに、食べられないものがある人の外食を支援するサービスを提供しています。
アレルギー対応食アドバイザー、中級食品表示診断士である田ヶ原氏が代表を務めるCAN EATは、外食事業者向けのアレルギー対応サービスの開発・運営を行っています。
アレルギー管理サービス「CAN EAT アレルゲンリスト」やアレルギーヒアリングシステム「CAN EAT アレルギーヒアリング」など、様々なサービスを通じて、外食事業者とアレルギーを持つお客様双方をサポートしています。
まとめ
今回のセミナーでは、アレルギー対応の重要性、最新情報、具体的な対応方法などが解説され、参加者にとって非常に有益な内容となりました。
ホテル・旅館は、顧客満足度向上、リピーター増加、そして食の安全確保という観点から、アレルギー対応を積極的に取り組むことが重要です。CAN EATは、今後も外食事業者とアレルギーを持つお客様の架け橋となり、すべての人が安心して食事を楽しめる社会の実現を目指していきます。