14年の活動を経て認定NPO法人に、地域と若者の未来を創る団体SET

地域と若者が未来を築く――認定NPO法人SETの挑戦

東日本大震災から14年が経過した今、特定非営利活動法人SETが岩手県より「認定NPO法人」としての認証を受けました。これは全国に約5万のNPO法人が存在する中で、わずか1300団体に過ぎない厳しい基準をクリアした証です。これにより、SETは、ますます地域の未来に向けて、力強く活動を進めていくことができます。

まずは認定までの道のり

SETは、2011年に設立されて以来、若者と地域の協働を通じたまちづくりに力を入れてきました。今回は、認定NPO法人となるための要件の一つである、年間「3,000円以上の寄付をする個人が100人以上」という条件を満たすことができ、全国の寄附者による支援があったからこそ実現しました。

理事長の三井俊介氏は、認定の意義について「この認定は、ゴールではなく新しいスタートです」と述べており、今後の活動に向けた期待が伺えます。地域との絆を強化し、若者が夢を見つけられる未来を築くことが、SETの目指す姿なのです。

認定がもたらす変革

認定NPOとなることで、寄附者は税控除を受けられるようになります。例えば、年間12,000円の寄付を行った場合、実質的な負担は約7,200円になります。これにより、より多くの人々が寄付を通じて、地域に貢献することが期待されます。

また、SETは、今後さらに透明で信頼性の高い運営を徹底し、地域課題の解決に向けた新しい取り組みを進めることを宣言しています。社会的信頼を得たことを契機に、さらに大きな影響を職の現場で発揮することに挑戦し続けるでしょう。

次世代を支える新たな展望

SETには、今後ますます注目が集まります。特に、「若者が挑戦するなら田舎で」という新たなビジョンを掲げ、若者の地方進出や地域の共生、さらには地域の魅力を発信する活動を強化します。若い世代が地域と共に育ち合える仕組みを築くことで、地方創生の一助となることを目指しています。

月々のサポートを通じて

SETでは、月々500円から支援できるマンスリーサポーター制度を設けています。これは、認定NPO法人となったことで寄附金控除の対象となるため、新たな支援の形としても注目されています。地域と共に成長し、明るい未来を作っていきたい方々には、ぜひご検討いただきたい制度です。

団体概要

特定非営利活動法人SETは、岩手県陸前高田市広田町字山田52-6に本部を構え、理事長には三井俊介氏が就任しています。2011年に設立され、若者と地域の協働によるまちづくりを軸に、さまざまな事業を展開しています。特に修学旅行の民泊事業やキャリア教育プログラムを通じて、未来を担う若者を地域で迎え入れ育てる取り組みが進められています。公式サイトはこちらです。

今後もSETの活動に注目しつつ、地域と共に成長していく若者たちのパワーを感じられることを楽しみにしています。

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