電通総研がISS ESGのプライム評価に初認定！サステナビリティへの取り組みが評価される

電通総研がISS ESGからプライム評価を初認定

株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本浩久）が、米国の議決権行使助言会社であるインスティテューショナル・シェアホルダー・サービシーズ（ISS）の責任投資部門が提供する「ESG コーポレートレーティング」において、初めて「プライム」評価を受けたことが発表されました。

ESG評価の意義

この「プライム」評価は、環境、社会、ガバナンスという観点から企業の取り組みを評価するもので、特にその業界内で顕著な貢献を果たした企業を認定するものです。これは、投資家がESG関連のリスクや機会、及びその影響を評価する際に重要な手段となります。

電通総研の評価ポイント

電通総研が「プライム」評価を受けた背景には、同社のガバナンスと社会的取り組みが進展している点が挙げられます。所属業種である「IT Consulting & Other Services」において、評価に値する活動が認められたのは特筆すべき成果です。

サステナビリティ推進の取り組み

電通総研グループは、サステナビリティを経営の中心的テーマとして掲げ、持続可能な社会の実現に向けた事業貢献を目指しています。中期経営計画『電通総研 X（クロス） Innovation 2024』では、サステナビリティ推進を主要施策の一つとして位置付けています。
この計画の一環として、2022年9月には、SDGsや国際適合のガイドラインに基づき、「人」「テクノロジー」「ガバナンス」の3つを重点テーマにし、11の関連課題＝マテリアリティを特定しました。