デジタルヘルスを通じて国際保健を学ぶ新たなハブの誕生

デジタルヘルス×コミュニティLearning Hubがスタート

認定NPO法人シェア＝国際保健協力市民の会が、新たに「デジタルヘルス×コミュニティLearning Hub」を設立しました。これは、デジタルヘルスの活用を通じて国際保健の課題に取り組む団体と知見を深める場です。

デジタルヘルスの重要性

最近、デジタルヘルスへの関心が高まる中、日本国内ではもちろん、さまざまな企業や団体がデジタル技術を用いて途上国の健康格差解消に向けて活動しています。これにより、途上国のコミュニティにおいて、保健医療活動に影響を与えることが可能となっています。

しかし、導入されたデジタル技術が本当に地域の保健医療活動の一部として定着しているのか、という部分ではまだ課題が残されているのが現状です。実装の段階で様々な問題に直面することも多く、使えていない技術もあるのが現実です。だからこそ、「デジタルヘルス×コミュニティLearning Hub」の設立が重要な一歩になるのです。

「Learning Hub」の目的

このハブの目的は、デジタルヘルスが途上国コミュニティでどう活用され、持続的な取り組みへと進化していくのかを学ぶことです。また、参加者どうしでの議論を通じて、新しい可能性を模索することも重視しています。

初回の勉強会は、ザンビアで結核の早期発見を目指すNPO法人ロシナンテスの川原氏と、コンゴ民主共和国で妊産婦死亡率の低減に取り組む株式会社SOIKの古田氏をゲストに迎えます。彼らの実体験をもとに、デジタルヘルスがコミュニティにどのような影響を与えるのか、多角的に論じていく予定です。