2024年調査で明らかになった日本のジョギング・ランニング参加状況と傾向

日本のジョギング・ランニング実施状況に関する調査結果

公益財団法人笹川スポーツ財団（SSF）は、国内のスポーツライフに関する調査を1992年から実施しています。この調査は18歳以上の全国の人口を対象にしており、運動・スポーツの実施状況や観戦率などを詳しく分析しています。来る2024年に実施される調査からは、日本のジョギング・ランニング文化の実態が明らかになりました。

2024年の調査概要

2024年の調査では、ジョギングやランニングを年に1回以上行う人の実施率は7.4％、推定実施人口は758万人に達しています。これは2020年のピーク時10.2％から減少してきた数字であり、特に女性の参加率が顕著に低下しています。過去のデータを通じて見てきたように、ジョギング・ランニングはコロナ禍の影響を受けて一時的に盛況を迎えたものの、その後の低迷が続く状況です。

性別・年代別の実施率

2024年のデータによれば、年齢層で見ると、男性で最も実施率が高いのは40代の18.2％、次いで50代、30代と続いています。一方、女性では40代が最高の5.1％に留まり、特に20代は4.9％と大きな減少を見せています。このような変化は、年代や性別によって異なるスポーツへの関心を反映しています。

参加者の減少原因

今回の調査での減少の背景には、マラソンイベントの縮小や多様な余暇活動の増加が指摘されています。特にSNSやスマホゲーム、動画視聴といった新たな生活スタイルが、従来の運動に取って代わっている可能性があります。また、近年の運営費用の増加や大会の中止、終了なども影響因子として挙げられています。

地域別の実施状況

都市規模別に見ると、東京都区部が10.1％の実施率で最も高く、他の大都市も8.6％程度となっています。対照的に、地方の町村においては実施率が減少し、運動の場や環境が十分ではないことも影響していると考えられます。

調査結果を受けての展望

笹川スポーツ財団のシニア政策オフィサー、松下由季氏はこの調査結果を受け、「余暇活動の選択肢が広がる中、ジョギングやランニングに対する意識を高める必要がある」と述べています。今後、より多くの人々が運動に参加しやすい環境を整えることが求められています。市民マラソンや健康志向を背景に、再び実施率を上げる施策が必要です。

まとめ

2024年の「スポーツライフに関する調査」によると、ジョギングとランニングの実施者は758万人に上りますが、減少傾向が続いていることが分かりました。特に、若い世代の参加率低下が著しい点は、様々な社会的な要因を反映しています。今後、スポーツのさらなる普及を図るため、市民が参加しやすいマラソン大会の開催や運動機会の提供が求められるでしょう。