2024年度スキー場ゼロ倒産の秘密とは？新たな興行環境が魅力を引き出す

2024年度のスキー場倒産ゼロの快挙

2024年度のスキー場運営企業における倒産は、なんと7年ぶりにゼロという結果となりました。これは、全国的に降雪が恵まれ、訪日外国人の利用者増加が背景にあると考えられています。また、昨シーズンよりオープン日が延びたり、フルシーズン営業が可能になったスキー場も多く、様々な要因が重なった結果といえるでしょう。

雪に恵まれた全国的な環境

帝国データバンクの調査によると、全国約300カ所のスキー場がこの1年のオープン日数を比較対象にしています。その結果、2024年度のオープン期間は平均101.5日に達し、昨シーズンの100.8日と比べて少し増加しました。特にオープン日数を延ばしたスキー場は130カ所以上に上り、調査対象の約4割を超えました。

さらに、最近の降雪量の増加は特定の地域においても感じられ、例年に比べて通常以上の滑走環境が整いました。最近では新型コロナが5類に移行したことに伴い、フルシーズン営業が可能になったスキー場も多く、その結果として活気に満ちたシーズンとなったといえるでしょう。

訪日客による活況とスキー場の魅力

特に香港や台湾、東南アジアを中心とした訪日外国人のスキーリゾートへの熱が高まり、多くのスキー場が地域と連携しシーズン券を導入しています。この取組は国内の若年層やファミリー客の集客にも成功しており、利用者が大幅に増える結果となりました。スキー場が地域住民や観光客からの支持を受けている様子は、地域活性化にもつながっています。

残る課題と未来への展望

しかし、楽観だけではすまないのが実情です。全体としての数字は改善傾向にあるものの、若者のスキー離れや、暖冬による雪不足といった厳しい要素が依然として存在します。特に中小スキー場では設備の老朽化や従業員確保の難しさが続いており、経営の継続性に対しての不安も見え隠れしています。

今後は、特に冬季以外の需要に対応するために、人工スキー場などの新たなレジャー施設の設置が進められています。夏季でも楽しめるスキーを提供することは、業界全体の持続可能性を高め、更なる発展につながる可能性があります。スノーリゾートの未来は、楽しむ側のニーズだけでなく、持続可能な運営ができるかどうかにもかかっていると言えるでしょう。

私たちスキー業界にとって、これから何を持って成功とするのか、またどのように人々に残る思い出を提供できるのかが問われています。2024年度の倒産ゼロから得られた教訓をもとに、次のステップへと進みたいものです。