経営者の「欲」が人的資本経営を成功に導く鍵とは

株式会社Maxwell's HOIKOROは、大阪市に本社を置くスタートアップ企業で、データサイエンスを活用したHR Techの分野で革新をもたらしています。その中で、特に注目されているのが、高品質なサーベイツール「TSUISEE」です。多くの企業から高い評価を受けるこのツールは、組織文化や社員のエンゲージメントを向上させるための力強いサポートを提供しています。

このたびMaxwell's HOIKOROが発表した「人的資本経営レポート」は、その第3号となるものです。このレポートでは、経営学者の楠木建氏にインタビューを行い、人的資本経営に対する考え方や、経営者が押さえるべきポイントについて詳しく掘り下げています。

人的資本経営の本質とは

経営において重要視される「人的資本経営」という言葉は、最近の人事部門での施策の増加と共に注目を集めています。しかし、施策は増加する一方で、その効果を実感できない企業も多いのが現状です。楠木氏はこれについて、「手段の目的化」という現象が起きていると指摘しています。

手段と目的の関係

全ての人事施策は、いわば「人材という資本」への投資です。投資には必ずリターンが求められ、そのリターンの最大化が目的となります。楠木氏によれば、人的資本経営とは、自社の利益に繋がる取り組みにシンプルにフォーカスを当てることが求められます。

企業が「儲けに繋がるか」という視点を持たない施策を展開した場合、それは人的資本経営に失敗する一因となると彼は考えています。企業にとっての儲けや競争力を高めることに執着する姿勢が、成功の鍵を握っているのです。

経営者の視点が求められる

人的資本経営を実現するためには、経営者自身の視点が重要です。楠木氏は、組織の上層部が「手段」となり、下層部が「目的」と認識する構造から脱却することが必要だと述べています。適切な視点を持つ経営者がいなければ、企業は「手段の目的化」という罠にはまりやすくなります。

儲けを目指した投資としての人的資本経営

人的資本経営は、人事課題だけに留まらず、経営全体に関わる「経営マター」であるという考え方が重要です。このため、経営者は人事施策がどのようにして自社の儲けに繋がるのかを常に意識すべきです。

競争戦略を重視しつつ、経営者としての在り方を再確認することは、企業の成長に繋がるでしょう。楠木氏によるインタビューは、人的資本経営に「なんとなく」取り組む日本企業にとって、明確な方向性を示すものとなりました。

レポートの詳細は、以下のリンクからご覧いただけます：

人的資本経営レポート３：楠木建氏インタビュー