パーソルとlotsfulが明かすITデジタル領域のフリーランス活用実態

パーソルとlotsfulの調査結果

調査の背景

2025年に行われたパーソルホールディングス株式会社とパーソルイノベーション株式会社による共同調査が、ITデジタル領域におけるフリーランスや副業人材の受け入れに関する新たな実態を示しました。調査対象は人事や経営者、IT関連職種の会社員1,266名で、調査期間は2025年1月10日から1月17日までの間に実施されました。

不足しているIT人材

調査によると、企業が最も不足していると感じているIT人材は「データサイエンティスト・アナリスト」で、22.3％の企業がこの職種を選びました。また、次いで「プロジェクトマネージャー」（22.0％）や「エンジニア」（20.7％）が続きました。

業務委託人材の活用状況

ITデジタル領域で業務委託人材を活用している企業は47.4％に達し、33.2％は現在利用しています。さらに、過去に活用した企業も含めると、59.6％もの企業が業務委託人材に関心を持っていることが分かりました。

業務委託人材を活用しない理由としては、「正社員採用の優先度が高い」が19.7％、次いで「良い人材が見つからない」が18.2％という結果が出ました。

委託業務の内容

所属企業がITデジタル領域で依頼する業務内容のトップは、「広告・SEO・SNS運用」（37.3％）で、続いて「コンテンツマーケティング」（35.0％）、そして「アクセス解析・サイト改善」（27.7％）となりました。特にデジタルマーケティング分野での専門知識を求める企業が多く見られました。

業務委託人材の成果

業務委託人材との取り組みにおいては、86.7％の企業が何らかの成果を実感しており、その中でも「期待通りの成果が出た」企業が41.0％を占めます。具体的な成功事例としては、業務効率化や人材不足の解消、デジタル活用の加速が挙げられています。

苦労した点とその対策

しかし、業務委託で苦労した点としては「マネジメント工数がかかる」（24.2％）ことや、「社内の承認を得ること」（22.0％）が上位に挙げられています。特に大企業では「セキュリティ環境やツールの整備」が重要課題とされています。

まとめ

この調査結果から、ITデジタル領域におけるフリーランスや副業人材の受け入れは企業にとって重要な戦略であることが浮かび上がりました。パーソルグループでは、今後も引き続きIT人材の活用を推進し、企業と個人双方の成長を支援していく方針を示しています。副業人材活用は、企業が競争力を高めるための必須条件であり、正社員採用の補完としての役割を果たしています。デジタル化が進む中で、企業は業務委託を通じて新たな雇用の形を模索していく必要があります。