行動経済学を活用した医療コミュニケーション支援サービスが始動

最近、アイジー・ホールディングス株式会社（以下iGH）の傘下にある株式会社インフロントと株式会社インサイト・アイが、大阪大学発の専門コンサルティングファーム・CoBe-Techと共同で、製薬企業向けの新たな支援サービスを展開することを発表しました。このサービスは、行動経済学の知見を基に医療コミュニケーションを最適化することを目指したもので、医師や患者への情報提供の質を向上させることが期待されています。

行動経済学の重要性

医療現場において、製薬企業から医師、さらには患者さんへの情報提供が一方通行となることが多いですが、その結果、伝えられた情報が効果的に活用されず、治療継続やアドヒアランスの悪化を招く恐れがあります。人は常に合理的な判断をするわけではなく、理解しているはずのベストな選択肢に対しても行動が伴わないことがあります。このような心理的バイアスを踏まえた行動経済学的なアプローチが求められています。

新たな共創支援サービスについて

iGHとCoBe-Techは、行動経済学の専門知識と医薬コミュニケーションの実務経験を融合させ、本サービスを提供します。ターゲットとなる受け手の心理特性を深く理解するための行動診断調査を行い、その結果を活用してプロモーション戦略や資材設計へと効果的につなげていきます。これにより、従来の医薬情報提供とは一線を画し、現場のニーズに即したサービスの提供が実現します。

ガイドブックの公開

サービス開始とともに、行動経済学を活用したプロモーション手法をまとめたガイドブックも公開されました。このガイドブックでは、なぜ人が行動しないのかを解明し、ナッジや現状維持バイアスといった行動経済学的アプローチを駆使して、どのように人を動かせるかの具体的な手法が紹介されています。また、乳がん検診の受診率向上に寄与した実践的な事例も取り上げ、具体的な成果に基づいた納得のいく内容となっています。ガイドブックは、iGHが運営する製薬・医薬コミュニケーション専用のギャラリーサイト「i-Gate」からダウンロードできます。