東陽テクニカ、CDP2024気候変動分野での評価を再度獲得

東陽テクニカ、再度の「B」スコア獲得

株式会社東陽テクニカ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：高野俊也）は、国際的な非営利団体CDP（カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト）より、2024年版の気候変動において「B」スコアを獲得したことを発表しました。この評価は、2年連続の受賞となります。

サステナビリティに向けた強い決意

東陽テクニカは、気候変動への対応を経営の重要な課題と位置づけており、中期経営計画「TY2027」の主要方針の一環として掲げています。特に、CO2排出量の削減を目指す製品の開発や、顧客へのサポートを通じて、脱炭素社会の実現に貢献する取り組みを強化しています。これにより、企業の持続可能性を高めるための方策を積極的に実施しています。

TCFDへの対応と情報開示の充実

また、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に基づき、関連情報の開示を強化する努力も行っています。これにより、気候変動に対する積極的な姿勢が評価され、CDPから「B」スコアの認定を受けた要因の一つとなっています。東陽テクニカは、こうした透明性の高い情報提供を通じて、投資家や顧客からの信頼を獲得しております。

未来を見据えた取り組み

今後も、事業活動を通じて社会的な課題解決に注力し、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを続けていきます。CDPの評価は、企業としての責任を果たす大切な指標であり、これを契機により一層の活躍が期待されます。企業や自治体が環境情報を開示するためのグローバルなプラットフォームを運営するCDPは、全世界で24,800社以上の企業が参加する国際的な組織です。これにより、気候変動対策や水資源保護、森林保全等に関する情報提供を行っております。

株式会社東陽テクニカについて

東陽テクニカは、高度な「測定」技術を駆使して、先進的なソリューションを提供する企業です。事業領域は、多岐にわたり、脱炭素化やエネルギー効率の向上、先進運輸、情報通信技術、EMC、防衛、情報セキュリティ、ライフサイエンスなどです。特に新しいエネルギー源の開発や自動運転技術に関しては、独自の測定技術を活かした製品開発に力を入れています。

さらに、国内外での事業拡大に向けた戦略的なM&Aや新規事業投資により、安全で環境に優しい社会づくりと産業の発展に貢献しています。