80年の時を経て被爆者の声を集める特別アンケートが始動

被爆者の声を伝える特別な試み

今年は、広島と長崎での原爆投下から80年の節目を迎えます。この重要な年を前に、株式会社朝日新聞社、中国新聞社、長崎新聞社が協力して「全国被爆者アンケート」の実施を決定しました。このアンケートは、ノーベル平和賞を受賞した「日本原水爆被害者団体協議会」の協力を得て行われます。この試みは、被爆者の高齢化が進む中で、彼らの貴重な証言を後世に残すことを目的としています。

アンケートの目的と内容

アンケートでは、被爆当時の状況や、その後の心身への影響が尋ねられます。また、自らの被爆体験を次世代にどう伝えたいのか、核廃絶への思いも問われます。このアンケートを通じて集まったデータは、夏の被爆80年に向けて各社で内容を共有し、それぞれの媒体で発信される予定です。多様なプラットフォームでの情報発信も検討されており、被爆の実態を広く知らせるための取り組みとなります。

これまでの経緯と新たな試み

これまで、３社は被爆60年、70年といった節目に合わせたアンケートを実施してきましたが、被爆者の数は年々減少しています。そのため、今回のように各社が協力しながら実施することにしました。アンケートは全国の被爆者10万人を対象に約1万1千人に配布され、1月末から3月末までを締切としています。結果をもとに、取材・報告を通じて被爆者の貴重な証言を世に伝えていくことを目指します。

３社の共同コメント

この取り組みは、今までにない試みとして各社は興奮と期待を持って新しいスタートを切ります。日本被団協がノーベル平和賞を受賞した際には、彼らの活動が「核のタブー」を打破するきっかけになったと評価されています。今回のアンケートを通じて、多くの被爆者の声に耳を傾け、その証言を記録し、核のない世界を実現するためのアイディアを考える材料とすることが期待されます。

被爆者の声を未来に繋ぐ

被爆地を拠点とする中国新聞社と長崎新聞社は、それぞれの地域での実施を担当し、他の都道府県については朝日新聞社が管理を行います。過去のデータを参考にしながら、全国的な視野で被爆者の状況を把握し、今後の報道へと繋げる重要な活動です。被爆者の証言は、私たちにとってかけがえのない貴重な資料であり、その声をどのように継承し、伝えていくのかが問われる時代に突入しました。

この大きなプロジェクトは、単なるアンケートではなく、広島と長崎の風土や文化、そして被爆の実相を伝える道しるべとなるはずです。この8月には、80年の節目を迎え、全国の人々に向けた報道が広がることでしょう。私たち一人一人の心に、被爆の実態と、その中から生まれる希望を深く刻み込みたいものです。