ウェビナーの進化: ネクプロの調査結果に見る新たな重要性
株式会社ネクプロが発表した「2025年最新版 ウェビナーに関するアンケート調査結果」を受けて、ウェビナーの重要性がますます高まっていることが明らかになりました。本調査は、ウェビナーを実施または検討中の企業146社を対象に行われ、最新のトレンドや運用体制、今後の展望を包括的に分析しています。
調査の目的と対象
調査の目的は、企業のウェビナー施策や活動を把握し、特に成功している企業の状況を把握することにあります。ウェビナー経由の受注がどれだけ進んでいるのか、そこで得たデータを基にBtoBマーケティングにおけるオプションとしての位置づけを探ります。
調査結果の要点
1. ウェビナーによる受注が増加傾向
結果として、ウェビナーを経由して月に1件以上の受注を実現する企業は、2024年の34.3%から2025年には60.9%に増加。他の施策と結びつけることで、ウェビナーがただのリード獲得ツールから、実際の受注を生む営業チャネルへと進化していることを示しています。
2. 効率化されたウェビナー運営
運営体制は、76.5%の企業が少人数で行っており、33.2%が月曜にかけて全くコストをかけないか、もしくは10万円以下で運営しています。リソースを効率的に活用し、低コスト運用の実施が多くの企業に浸透しています。
3. 録画ウェビナーの活用が加速
さらに、69.2%の企業が録画ウェビナーを「積極的に活用している」状態で、これは昨年の57.8%からの大きな上昇を示しています。ライブ配信の録画を含め戦略的なコンテンツ利用が進んでいます。
成功企業に共通する特徴
ウェビナーを通じて受注を得ている企業には、いくつかの共通点が見られます。例えば、月に3-4回の開催、月間平均の集客数が300人、商談数が10件程度などが挙げられます。また、月間の商談転換率は3.45%、受注転換率は約25.2%と、高い効率性が見て取れます。
将来的な展望
調査結果から、ウェビナーがBtoBにおけるリード獲得ツールを超えて商談・受注までの流れを一貫してサポートしていることがわかりました。しかし同時に参加率向上やフォローアップの強化、成果計測の精緻化といった課題も感じられます。今後、「受注の質」や「顧客生涯価値(LTV)」などの長期的指標でウェビナーの効果を再評価する動きが出てくると考えられます。
この調査結果は、企業がウェビナー戦略を策定し、運用を改善する際の一助となることを期待しています。