日本企業におけるDEIの進展と信頼性の課題について探る

日本企業におけるDEIの現状

近年、日本の企業における多様性、公平性、包摂性（DEI）の重要性がますます注目されています。これを受けて、Workdayは「ビロンギングとダイバーシティのグローバルブループリント」という調査を実施しました。この調査は、2023年9月に行われ、日本を含む19カ国の約2,600名のビジネスリーダーを対象としています。

DEIへの取り組みの重要性の高まり

調査結果によると、日本の回答者の59%が、過去1年間でDEIの優先順位が上昇したと答えました。実に90%の日本企業がDEIに関連する取り組みを実施しており、79%がDEIに関連した予算を編成しています。特に、企業がDEIの影響をビジネスにおいて測定する意識が高まってきている点が注目されます。2022年の27%から48%に増加し、DEIの取り組みが社員のエンゲージメント向上に寄与するという認識が広がっています。

信頼性の課題

しかし、調査は同時に、自社のDEIデータに対する信頼性の低下も浮き彫りにしました。DEIデータが行動の基準として信頼できると感じている回答者は、2022年の59%から今回調査では37%にまで減少しています。この結果は、DEIへの意識が高まる一方で、その測定基準となるデータの信頼性についての懸念も同時に増していることを示しています。

テクノロジーの重要性

データの信頼性という課題に対処するため、リーダーたちはテクノロジーの活用を重要視しています。調査に参加したリーダーの82%が、テクノロジーがDEI取り組みのサポートに役立つと回答し、79%が昇進の議論に最も良い影響を与えたのはテクノロジーの使用であると考えています。このように、DEIの進展には信頼性の高いデータと、それに基づく行動を支えるテクノロジーが欠かせません。

ワークデイの取り組み

Workdayの日本法人の代表である古市力氏は、「DEIの意識が向上している一方で、データの信頼性が下がっている現状を受け、正確なデータや資源を適切に活用することが重要」と述べています。具体的には、測定可能なDEIの目標を明確にし、組織が成長できる環境を提供することが求められます。これにより、社員は自らの行動が業務に良い影響を与えられると感じることができるのです。

従業員の声を反映させる取り組み

Workdayは従業員の声を聞くためのプラットフォームである「Workday Peakon Employee Voice」を通じ、従業員のエクスペリエンスを定期的に評価しています。このシステムは、従業員の意見が組織に届いていることを実感させ、リーダーが社員の感情の変化を把握する手助けをします。

多様性、公平性、包摂性（DEI）の推進は、組織の成長と発展において欠かせない要素です。しかし、その進展にはデータの信頼性を確保し、最適なツールやリソースを適切に利用することが必要不可欠でしょう。今後、企業はDEIの取り組みをいかに評価し、改善へと繋げていくのかが注目されます。