マウンテンバイク活用の未来を切り開く新しい協議会の設立

新しいMTB活用協議会の発足

2023年5月11日、オリエンタルコンサルタンツ、JPF、ヤマハ発動機、山守人の4社が連携し、「MTB活用社会推進連絡協議会」を設立しました。この取り組みは、マウンテンバイク（MTB）を通じて、日本の地域課題を解決し、持続可能な未来を築くことを目指しています。

MTBの社会的意義

世界では、MTBが日常のレジャーとして広まっています。たとえば、先進国では自転車の販売台数の約半数を占め、多くの人々が日常的に楽しんでいます。しかし、日本のMTB人口は約0.1％と少なく、制度面でも大きな遅れがあります。公園や山道の法的整備が進んでいないため、貴重な地域資源を有効に活用することが難しい状況が続いています。

この課題を受けて、協議会ではMTBを単なるレジャーにとどまらず、地域の多様な課題解決の手段として再評価する必要があると考えています。日本各地の山道は、歴史的な資産であり、地域文化の重要な部分を形成しています。MTBの活用が進めば、これらの貴重な空間が保たれるだけでなく、観光や地域振興にもつながると期待されています。

取り組みの方向性

新たに設立された協議会の目的は、官民が協力し、公共施設や山道のMTBを含む多様な利用促進とその持続的な管理体制の構築です。具体的な活動内容には、以下のような項目があります：

1. MTB活用モデルの構築
各地域での先進事例をもとにしたMTB活用社会モデルの構築。

2. 連携体制の整備
行政、研究者、市民団体などと協力し、連携体制を整える。

3. ガイドラインの整備
MTBによる山道利用に関するガイドラインや維持管理手法を整備。

4. 政策提言と制度化の働きかけ
先進事例の収集とエビデンスに基づき、政策提言や必要に応じた制度化を進める。

先進事例の紹介

協議会では、既に他地域での成功事例にも注目し、その情報を共有しています。例えば、自治体とMTB団体が連携した地域活性化の取り組みや、学校教育へのMTB乗車技術の導入などが挙げられます。これらの事例は、地域活性化や観光振興におけるMTBの可能性を示しており、今後の広がりに期待がかかります。

未来へのビジョン

MTB活用は単なるスポーツにとどまらず、健康促進や地域防災、経済活性化など多面的な効果を持っています。特に、地方創生に向けて若者や女性に魅力的な地域づくりが求められる中、MTBの活用はその鍵になると考えられます。地域の未来を見据え、次世代につなげる重要な取り組みとして、この協議会は新たなモデルを実現していくことが期待されています。

これからの活動に注目が集まる「MTB活用社会推進連絡協議会」の取り組みは、全国各地の地域資源をしっかりと活かす道を切り開き、持続可能な地域づくりを進めていくものです。私たち一人一人が地域の未来を考え、行動を起こすことが求められています。前進するMTBの輪にぜひ加わりましょう！