JOGMECとインドネシア企業が地熱調査で手を組み未来のエネルギーを切り拓く

JOGMECとインドネシア企業が地熱調査で手を組む

日本のJOGMEC（文学部：東京都港区、理事長：髙原一郎）は、2025年7月28日、インドネシアの国営地熱開発企業PT Geo Dipa Energi（GDE）との間で新たな共同調査契約を締結しました。このプロジェクトは、酸性地熱流体の存在領域を把握するためのフィールド実証を目的としており、今後、両国の地熱資源開発に大きな影響を与えると期待されています。

この調査は、インドネシアの西ジャワ州パトゥハ地域で実施され、地質や地化学の調査が行われます。具体的には、温泉や湧水、噴気ガスなどの確認・把握、岩石試料や流体試料の分析が含まれています。調査の期間は2025年度内を予定しており、進捗に応じて延長や他の地域での調査も視野に入れています。

酸性地熱流体の影響とその対策

酸性地熱流体は、坑井や配管設備に対する腐食の原因となることがあります。日本国内では、酸性地熱流体が可採地熱資源量の約30％を占めているとされており、大規模な地熱開発プロジェクトにおいてはコストに大きな影響を及ぼします。そのため、酸性のエリアに対する適切な管理が非常に重要です。今回は、この酸性地熱流体の存在をより明確に把握し、中性流体と選択的に採取できる技術の開発を目指す取り組みです。

共同調査の意義

JOGMECがこれまで行ってきた技術開発の成果を活かし、インドネシアの地熱資源を使用した実証実験を行うことで、地熱開発における新しい手法を確立することが狙いです。このプロジェクトが成功すれば、地熱資源開発の精度と効率が向上し、日本国内の地熱資源調査にも応用できる可能性があります。

また、この共同調査はアジアのエネルギー問題に対する解決策を模索し、持続可能な経済成長と気候変動対策を推進するアジア・ゼロエミッション共同体（AZEC）などと連携して進められるものです。地熱資源の開発は、エネルギー供給の安定にも寄与すると期待されています。

日本の地熱資源開発目標

日本は再生可能エネルギーの重要性を認識し、2040年までに電源構成比の4〜5割を再生可能エネルギーが担うことを目指す中、地熱エネルギーは1〜2％のシェアを目指しています。現在、日本の地熱資源開発は約0.3％にとどまり、大規模な開発と調査の加速化が求められています。

JOGMECとGDEの共同調査は、地熱資源の発展に向けた一歩となるでしょう。新たな手法の確立に導くことで、両国だけでなく、アジア全体のエネルギー安全保障にも貢献することが期待されています。今後の進展に注目が集まります。