未来の産直を考える若手が集まったパルシステムのフォーラム

パルシステムフォーラム：未来を議論する若手たち

3月4日、東京・千代田区の日経ホールにて、パルシステム生産者・消費者協議会（生消協）の第37回通常総会およびその後のフォーラムが開催されました。このイベントは、今後の産直の在り方について考える若手の生産者や職員たちが一堂に集まり、意見を交わす貴重な機会となりました。

総会の動向

総会には、産直提携を結ぶ生産地の生産者や利用者である組合員、さらにはパルシステムグループの役職員などが345人参加。議案二つ、「2025年度活動報告並びに決算報告・監査報告承認の件」と「2026年度活動方針並びに予算案承認の件」は、賛成多数で承認されました。

質疑応答では、生産者運営委員会によるSNSプロジェクトや、組合員理事の役割、独自の栽培基準である「エコチャレンジ」についての意見が活発に交わされ、参加者全員が興味深く耳を傾けていました。小川保代表幹事（茨城県・JAつくば市谷田部）がその中で、「2025年度も皆様のご協力により、多くの活動を続けられたことを感謝します。これからも、パルシステムグループに寄り添える生消協を目指していきたい」と述べ、今後の活動への期待を寄せました。

来賓の意見と活動報告

来賓として参加したパルシステム連合会の渋澤温之理事長は、「今こそ、生産者と消費者が互いの思いをぶつけ合う大切な時期です。食を通じた地域づくりを目指して、パルシステムの産直を共に進めていきましょう」と呼びかけました。一方、パルシステム協力会の安田昌樹会長は、昨年の天候不順や災害に触れ、「食料自給と環境問題は直結しています。生消協の存在意義はますます重要です」と語りました。

次世代リーダー研修について

総会後には、「2025年度次世代リーダー研修報告」が行われました。この研修には生産者とパルシステムの職員5人が登壇し、株式会社マルタの安西政治さんが研修内容を報告。参加者は、農業や流通の現場を視察し、グループディスカッションを通じて意見交換を行い、今後の方向性を見つける大切な機会となったことがわかりました。

生協職員は「周囲の職員にも産地を知る機会を持たせることが、私の役目だと感じました」との感想を語り、参加した生産者も「それぞれの立場の課題を共に解決できるような活動を進めていきたい」と今後の意気込みを語りました。

産地ビジョンを振り返るパネルディスカッション

フォーラムの後半では、「産地ビジョンを振り返り未来へつなぐ」というタイトルでパネルディスカッションが行われ、5人の生産者が自身の産地ビジョンの策定経緯や思いを発表。情勢の変化や気象異常、感染症流行などの影響で、計画通りの進行が難しい現状が語られました。他の参加者も「ビジョンを策定するプロセスは、今後の産地を考えるための貴重な機会だった」と感想を述べ、地域の同業者との連携や組合員の声を反映させる意欲が確認されました。

こうした活動を通じて、パルシステムは今後も生産者と消費者が強く結びつき、持続可能な社会を築くための取り組みを進めていくことでしょう。これからも、次世代への伝承がどのように進むのか、引き続き注目が集まります。