J:COMが全国7拠点結ぶバーチャルコールセンターを構築

J:COMが新たな業務改革を実現

近年、遠隔勤務やテレワークの普及に伴い、企業の働き方は大きく変化しています。そんな中、J:COMは新たな試みとして、全国7拠点をつなぐバーチャルコールセンターを構築しました。これは、石川県七尾市に本社を置くoVice株式会社のバーチャル空間「ovice」を活用したものです。

導入の背景と課題

J:COMのカスタマーセンターは、北海道から九州にかけて7つの拠点が設置されています。これらの拠点には出社勤務とテレワークが共存するハイブリッドな勤務形態が導入されており、効率性を求める一方で、いくつかの課題が浮かび上がってきました。その中でも特に、テレワーク中のオペレーターが孤独感を感じやすいことが大きな問題となっています。このような状況を改善し、全てのオペレーターが快適に働ける環境を提供するために、oviceの導入が決定されました。

oVice導入後の効果

oviceを導入することで、J:COMでは以下のような効果が得られました。

1. 情報共有の均一化: オペレーターが出社しているかテレワークしているかに関わらず、全員が同じ情報をリアルタイムで受け取れる環境が整備され、情報共有のスピードがアップしました。
2. 業務効率の向上: バーチャルオフィス上でのスムーズなコミュニケーションが促進され、迅速な問題解決や意思決定が可能になりました。各拠点間の連携も強化され、業務の生産性が一段と向上しています。
3. 社員間のコミュニケーションの活性化: oviceでのアバターを通じ、オフィス内の他の社員と気軽に声をかけ合うことができ、リアルタイムでの情報共有が進むようになりました。これにより、テレワークの環境下でも「みんなが働いているのが見える」という安心感が生まれ、管理者がオペレーターをよりサポートしやすくなっています。

今後の展望

J:COMは、今後もoviceを活用し、従業員のウェルビーイングの向上を目指していく方針です。その一環として、bice内にウェルビーイング専用フロアを設け、拠点を問わず全社員が参加できる取り組みを検討中です。

さらに、2024年度には新たなサステナビリティ経営方針を策定し、「ウェルビーイングの実現」を掲げて、従業員の健康増進や快適な労働環境の整備を推進します。これによって、多様な人材が活躍できる環境を整え、地域における多様性と包括性の文化の根付きを図ります。